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日清製粉

実質値上げで減益傾向に歯止めがかかるか

2008年3月26日(水)

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 小麦価格の高騰に対する商品への価格転嫁は着々と進みつつある。

 3月1日から家庭用、業務用のパスタやパスタソースの値上げに踏み切った日清製粉グループ本社の日清フーズ。家庭用パスタは約15~20%、業務用パスタは30~40%という大幅値上げを実施した。昨年11月にも価格を改定しており、2度目の値上げになる。

付加価値向上に苦心の跡

 4月に予定されている輸入小麦の政府売り渡し価格の引き上げを受けて、5月1日からの家庭用小麦粉の値上げも発表済み。家計にとってはたまらない話だが、連結売上高4280億円(2008年3月期会社予想)の50%強を食品事業が占める日清製粉グループ本社には大きな話。価格改定は順次、進行中である。

 「こちらとしては、穀物価格の上昇分を上げてほしいというお願い。年明けから小売り各社と話し合いを始めたが、ご理解はいただけている」と、日清フーズの岩崎浩一・営業本部長は言う。マカロニの場合、主力商品は200グラムだったが、それを150グラムに減らした。300グラムのパスタでは、量を変えずに価格を約15%上げている。こうした値上げに加えて、パッケージの見直しも進めた。

 「枝元なほみのほほえみメニュー」。4月以降、「マ・マー」ブランドのスパゲティには、著名な料理研究家のレシピが載る。ほかにも、従来の500グラムと1キログラムの商品の生産を止めることで、工場ラインの切り替えコストを削減する見込み。値上げだけでなく、付加価値向上やコスト削減にも努力しているという姿を見せたいのだろう。メーカーの苦労がうかがえる。

半年で5倍以上に急騰

 パスタの原料、デュラム小麦の国際相場はこの2年弱で5倍以上に急騰した。2006年4月頃は、1ブッシェル5ドル程度。それが、2007年8月には約10ドル、10月に約20ドル、値上げ直前の2月には約26ドルに上昇しており、企業努力の範疇を超えている。「夏から秋にかけて、もう1度、値上げが必要になる」(岩崎本部長)とのこと。食品価格の高騰はしばらく止まりそうもない。

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「日清製粉」の著者

篠原 匡

篠原 匡(しのはら・ただし)

ニューヨーク支局長

日経ビジネス記者、日経ビジネスクロスメディア編集長を経て2015年1月からニューヨーク支局長。建設・不動産、地域モノ、人物ルポなどが得意分野。趣味は家庭菜園と競艇、出張。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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