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キッザニアの「父」を支えた影の立役者たち

団塊の世代が産んだ子供の楽園

  • 小林 暢子

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2008年7月7日(月)

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キッザニアのパビリオン。三菱自動車工業のショールームでは子供たちが接客を学ぶ

キッザニアのパビリオン。三菱自動車工業のショールームでは子供たちが接客を学ぶ(写真:いずもと けい)

 自動車ディーラーの制服に身を包み、神妙な面持ちでインストラクターから接客方法を学ぶ。ハンバーガーショップの店員に扮して、ハンバーガーの作り方を習う――。

 2006年10月、東京・江東区のショッピングセンター「アーバンドックららぽーと豊洲」にオープンした「キッザニア東京」は、2歳から15歳までの子供が仮想的に職業体験できるエデュテインメント(エデュケーションとエンターテインメントを複合した造語)施設として人気を博している。週末や学校休業期間の予約は何カ月も先までうまり、平日も校外学習のプログラムで訪れる子供たちが列を成す。

 キッザニア東京を運営するキッズシティージャパン(東京・千代田)が設立されたのは開業に2年先立つ2004年9月のこと。現社長の住谷栄之資が立ち上げたベンチャー企業だ。外食企業WDIの社長として「ハードロックカフェ」など米国の著名レストランを日本で展開してきた住谷は60歳を前に退職し、メキシコで運営されていたキッザニアに目を付けて日本で運営するライセンス契約を結んだ。「仕事の体験は子供の成長に良い影響を与える。これは今の日本に絶対必要な施設だ」という思いに突き動かされてのことだったという。

 とはいえ、当初は身一つの起業と言っていい状況だった。東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドが京成電鉄や三井不動産という大手企業の出資を受けたように、大企業のバックアップが約束されていたわけではない。それでも住谷が起業に踏み切ったのは「友達が後押しし、出資やスポンサーシップで協力してくれたから」だった。キッザニアの「父」である住谷を支えた「友達」とはいかなる人々だったのか。

ゴルフ仲間がスポンサー集めに尽力

 現在のキッズシティージャパンの主要株主には伊藤忠商事、三井不動産、野村證券など、日本を代表する大企業が名を連ねる。しかし最初に出資を了承し、住谷の起業を後押ししたのは、不動産ファンドの運営などを行うケネディクスだ。

「キッザニア」を立ち上げたキッズシティージャパン社長の住谷栄之資

「キッザニア」を立ち上げたキッズシティージャパン社長の住谷栄之資氏(写真:皆木 優子)

 会長の本間良輔は三菱商事から転じて米国の不動産会社ケネディ・ウイルソン・インクの日本法人の社長に就き、2002年にナスダックジャパン(現ヘラクレス)市場への上場を果たす。住谷とは1988年に東京ゴルフ倶楽部に同期入会して以来の付き合いで、3歳下の1946年生まれだ。

 住谷からの相談は「お金の集め方」だっという。本間が携わる不動産ファンドのような方式で、資金を広く集め、キッザニアを運営できないかというわけだ。「ファンドの組成は難しい」と判断した本間だったが、キッザニアのコンセプトを熱く語る住谷と話すうちに、徐々に引き込まれていったという。

 「大資本の後ろ盾もなく徒手空拳なのに、メキシコとの話をどんどん進め、事業のアイデアを膨らましている。それまで仕事で直接付き合ったことはなかったが、『このおっつぁんはこういう仕事に向いている。ちょっと押してやれば絶対うまくいく』と確信した」と本間は話す。

 本間は取引のあった三井不動産の商業施設担当者に住谷を紹介し、一緒にメキシコのキッザニアを見学した。三井不動産は当時、豊洲のIHIの工場跡地の再開発プロジェクトを進めており、ファミリーを中心とした顧客層を引き寄せるキーテナントとしてキッザニアを選んだ。

 「豊洲に決まらなければ、キッザニアの開業は2~3年遅れていたかもしれない」と住谷は振り返る。本間は三井住友銀行や野村證券などの金融機関を住谷に紹介すると同時に、キッズシティージャパンへの出資も敢行した。ケネディクスが先陣を切って出資したことで、様子見をしていた大企業も次々と出資を決断していった。

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