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食品スーパー、ネットの乱

楽天グループ、全国の中堅・中小を組織化へ

2008年8月26日(火)

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イトーヨーカドー お盆のチラシ

 「自宅でスポーツ観戦しながらお買い物!」「冷たいビールやジュースも」「出来たてお総菜も」――。

 8月4日、「北京五輪」を意識したチラシ広告が朝刊各紙に折り込まれていた。「なす1本29円」「若鶏もも100g88円」など、表は見慣れたスーパーの特売広告。だが、裏には「ネットスーパー」の文字がでかでかと載り、こう続く。

 「チラシの商品も同じ価格で。その日の注文、その日にお届け!」

 このチラシ、首都圏、愛知、関西の「イトーヨーカドー」81店舗の近隣住宅に配布したものだ。

「お盆」「五輪」を逆手に拡販

 インターネットで生鮮食料品や総菜、日用品の注文を受け付け、その日に近隣のスーパーから宅配するネットスーパー。便利さにガソリン高が拍車をかけ、利用者が急増している。

 総合スーパーも軒並みネットスーパー事業の本格展開に着手。先頭を行くのが、セブン&アイ・ホールディングス傘下のイトーヨーカ堂だ。

 昨年7月から年末にかけて、ネットスーパーに対応する店舗数を一気に10から81へ拡大。商品の品揃えも、イトーヨーカドーで扱う商品のほぼすべてに当たる約3万点と、平均3000~5000点の競合を圧倒する。

 利用するには、居住地が宅配対応地域で、会員になることが条件。入会金や会費は無料。1回315円の配送料がかかるが、5000円以上購入すれば無料になる。

 ただでさえスーパーの売り上げが落ちるお盆。今年は五輪開催による苦戦もある。そこでひねり出したのが、「自宅で総菜をつまみながらビールでテレビ観戦を」と強調したチラシだった。

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「食品スーパー、ネットの乱」の著者

井上理

井上理(いのうえ・おさむ)

日経ビジネス記者

1999年慶応義塾大学総合政策学部卒業、日経BPに入社。以来、ネット革命などIT業界やゲーム業界の動向を中心に取材。日本経済新聞への出向を経て2014年4月より日経ビジネスの電機・ITグループ

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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