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薄型テレビ戦争、北米に異変

サムスン、ソニーなどが「新興・ビジオ包囲網」

  • 鷺森 弘

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2008年9月10日(水)

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 米大手量販ウォルマート・ストアーズの会員制店舗「サムズクラブ」。ニュージャージー州の店舗に足を踏み入れると、大画面の薄型テレビがずらりと展示され、脇には箱詰めの製品が積み上げられている。

ニュージャージー州の会員制量販店ではビジオの製品は目立っていたが…

ニュージャージー州の会員制量販店ではビジオの製品は目立っていたが…

 入り口近くのひときわ目立つ陳列棚の端に、新興勢力である米ビジオの売れ筋商品が目に飛び込んできた。37インチの液晶テレビで678ドル(約7万 4000円)。フルハイビジョンではないものの、1インチ=2000円という安さは破格。この価格を見たある日本の大手家電メーカーの社員は苦笑する。「この安さは到底真似できませんね」。

 ビジオは自社で工場を持たないファブレスメーカーだ。薄型パネルや半導体などの基幹部品を大量に調達し、組み立ても外部に委託することで、「超低価格モデル」の製品化を実現。中・低所得者層のニーズを捉え、激戦区である北米での薄型テレビ出荷台数シェアを2007年までの2年間で1.4%から10.4%まで一気に高めた。

 価格競争を主導し、ボリュームゾーンを強みにするビジネスモデル。「ビジオ旋風」に追随する企業が次々と現れ、その勢いに世界の薄型テレビ大手は恐怖の念すら抱いていた。

ビジオは3位に転落

 しかし最近、日本の家電大手の幹部たちの見方は変わってきた。「新興勢力は相当苦しんでいる」――。北米市場の潮目が明らかに変わってきたというのだ。

 どんな異変が起きているのか。シグナルは数字にも表れている。米ディスプレイサーチによると、2008年4~6月期の北米の薄型テレビシェア(台数ベース)は、首位の韓国サムスン電子が同年1~3月期比で4.9ポイント上昇の18.9%に急伸したのに対し、ビジオは12.7%から9.5%に急落。ソニーは10.4%と1.3ポイント落としたが、順位ではビジオを抜き2位に復帰した。

 きっかけはソニーの攻勢だった。6月に32インチで700ドルを切る廉価版の液晶テレビをウォルマートに投入。徹底したコスト削減で従来品より2割強も価格を引き下げ、ビジオの牙城を切り崩す戦略に出たのだ。

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