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「国際資源戦争」の実相を読む

対談 谷口正次 VS 黒木 亮(前半)

  • 黒木 亮,谷口 正次

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2008年9月16日(火)

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鉱山技術者として世界のメタル開発現場を踏破してきた資源・環境ジャーナリスト谷口正次氏と、金融のプロとしての経験をもとに石油・ガス田開発の最前線を描いた小説『エネルギー』の著者・黒木亮氏に、いま世界各地で繰り広げられている「国際資源戦争」の虚々実々について本音で語ってもらった。(編集部)

編集部:エネルギーやメタル(金属資源)をはじめとする資源の価格が軒並み高騰し、物価上昇の大きな原因になっています。現在の価格水準をどのように見ていますか。

黒木亮(くろき りょう) 1957年、北海道生まれ。カイロ・アメリカン大学大学院修士(中東研究科)。都市銀行、証券会社、総合商社に23年余り勤務し、国際協調融資、プロジェクト・ファイナンス、航空機ファイナンス、貿易金融など数多くの案件を手がける。2008年9月、国際資源戦争の最前線を描いた大河小説「エネルギー」を刊行。他に「トップ・レフト」「巨大投資銀行」「アジアの隼」「青い蜃気楼~小説エンロン」「カラ売り屋」「貸し込み」などがある。英国在住。(写真:稲垣純也 以下同)

黒木亮(くろき りょう) 1957年、北海道生まれ。カイロ・アメリカン大学大学院修士(中東研究科)。都市銀行、証券会社、総合商社に23年余り勤務し、国際協調融資、プロジェクト・ファイナンス、航空機ファイナンス、貿易金融など数多くの案件を手がける。2008年9月、国際資源戦争の最前線を描いた大河小説「エネルギー」を刊行。他に「トップ・レフト」「巨大投資銀行」「アジアの隼」「青い蜃気楼~小説エンロン」「カラ売り屋」「貸し込み」などがある。英国在住。(写真:稲垣純也 以下同)

黒木:資源の価格が高騰しているのは投機マネーの影響だとよく言われていますが、もっと正確にいえば、年金基金をはじめとする機関投資家の長期資金がコモディティ(商品)市場に流れ込んだために相場が底上げされ、そこに短期の投機マネーが加わって、価格が吊り上がっているのだと思います。

 だから、需給要因だけをみれば本来2~3割上がるべきものが2倍にも3倍にもなっているわけです。

 そうした投資資金の受け皿となっているのがコモディティ・インデックスファンドで、ここ数年は買い一辺倒で資金が流れ込んできた。ただ、サブプライム危機による金融不安の影響もあり、今年に入ってから相当量の資金が流出しており、資源価格の下落傾向が鮮明になってきました。

 これから年末にかけて、原油価格の代表的指標であるWTI先物は1バレル=70~80ドル前後まで下がるという観測が出てきています。わたしは50ドルまで下がってもおかしくはないと思います。

谷口:わたしは少し違う見方をしています。資源価格の高騰を牽引しているのは、何といっても中国です。トウ小平が1978年から進めてきた改革開放路線によって、中国の資源に対する需要は年々膨らみ続けており、いまだに年率12%で増大しています。これは世界の資源需要を2%押し上げるペースで、35年で倍になることを意味します。経済成長の怖ろしさを実感させられる数字です。

谷口正次(たにぐち まさつぐ) 資源・環境ジャーナリスト。1960年九州工業大学鉱山工学科卒、小野田セメントに入社。同社資源事業部長などを経て、1994年に秩父小野田常務、1996年専務、1998年に太平洋セメント専務。2001年に屋久島電工社長(太平洋セメント専務取締役兼務)2004年6月国連大学ゼロエミッションフォーラム理事(産業界ネットワーク代表)。主な著書に「メタル・ウォーズ」(東洋経済新報社)、「入門・資源危機―国益と地球益のジレンマ」(新評論)など。

谷口正次(たにぐち まさつぐ) 資源・環境ジャーナリスト。1960年九州工業大学鉱山工学科卒、小野田セメントに入社。同社資源事業部長などを経て、1994年に秩父小野田常務、1996年専務、1998年に太平洋セメント専務。2001年に屋久島電工社長(太平洋セメント専務取締役兼務)2004年6月国連大学ゼロエミッションフォーラム理事(産業界ネットワーク代表)。主な著書に「メタル・ウォーズ」(東洋経済新報社)、「入門・資源危機―国益と地球益のジレンマ」(新評論)など。

 その一方で、21世紀に入ってから環境面での制約条件がきつくなってきたため、需要に見合うだけの供給を続けることが難しくなってきた。だから価格が高騰せざるをえないのだと思います。20世紀までは経済のサブシステムとして資源が位置づけられてきたのですが、21世紀に入ると資源の重要性があまりにも大きくなり、もはや資源のサブシステムとして経済があるというような状況になっているのです。

 景気後退によって資源価格が一時的に下がるかもしれませんが、中長期的には上昇傾向は変わらないと思います。事実、1955年から2005年までの50年間で、ニッケルの需要量は17倍、アルミニウムは20倍、鉄は4倍に上昇しています。資源大国と呼ばれてきた中国でさえ、すでに鉄の自給率が42%、銅が20%、ニッケルが30%まで落ちてしまった。今後も、世界的に資源不足が続くことは間違いないでしょう。

中国は“資源五輪”でも金メダルを目指すのか

黒木:たしかに、中国による資源囲い込みの動きは突出していますね。まるで資源パラノイアのように、アフリカをはじめ世界中から資源を買い漁り、権益獲得に奔走しています。

谷口:その理由は、中国が国家戦略として資源開発に取り組んでいるからです。温家宝首相は、中国地質大学(旧・北京地質学院)の出身で、甘粛省では地質鉱山部副部長などを歴任したメタルのプロです。こういう人物が政府のトップにいるので、資源開発の重要性を十分に認識しているのだと思います。

黒木:北京オリンピックで金メダルを51個獲得して他国を圧倒したように、資源開発競争でもチャンピオンを目指そうとしているのでしょうか。実行力はすごいと思いますが、世界共通の財産である資源を取り合うという発想は、すでに時代遅れのような気もします。

谷口:発想自体は、わたしも間違っていると思います。ただ、中国というスーパーパワーが台頭してきて、欧米の資源メジャーなどといっしょに資源を囲い込もうとしている現実は直視しなければならないでしょう。ここにきて、ユダヤ系とアングロサクソン系の資本に中国が加わり、三つ巴の資源争奪戦が始まったという印象さえ受けます。

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牛島 信 弁護士