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投資銀行、欧州でも受難

UBS、ドイツ銀行・・・強者が相次ぎつまずいた

2008年9月18日(木)

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 15日朝、ロンドン東部の再開発地域にあるリーマン・ブラザーズの欧州・中近東本社。入り口の前では、従業員をつかまえようと大勢のカメラマンや記者が待ち構えていた。米国で経営破綻が伝わった直後の光景だ。

 米国発の金融崩壊は欧州を巻き込んでいる。スイスのチューリヒ、バーンホフ通りにあるUBSやクレディ・スイスの石造りの本店。一見静かで揺るぎない風景だが、水面下では資金の流れに歴史的な大変化が起きている。

 従来、スイスに資金を置く富裕層や投資家は、UBSなど大銀行のPB(プライベートバンキング)サービスに多くの資金を預けてきた。UBSのPBの預かり資産は世界最大規模である。ところが、その資金を引き出し、中小規模のプライベートバンクに移す動きが加速しているというのだ。

富裕層が中小PBになびく理由

 従来は事業規模をそれほど拡大してこなかったプライベートバンクが、スイス国内に支店を開き始めている。中堅のジュリアス・ベア銀行が東部のサンクト・ガレンに支店を新設したのもその一例。プライベートバンクは実態がつかみにくいが、こうした動きは、顧客が大きく増えている傍証だ。

 では、なぜ大手銀行から中小のプライベートバンクに資金が移動しているのか。UBSなどの大銀行は、PB業務だけでなく、証券会社などが展開する投資銀行業務も手がけている。米サブプライム問題をきっかけとする金融危機に、こうした大銀行の投資銀行部門が深く関与してきたことは今や万人の知るところ。UBSも昨年から約4兆円に上る損失計上を迫られた。

 プライベートバンクは違う。

 「私たちはその商品のリスクが何であるかを、自分たちではっきり理解できない限り投資はしない。サブプライムに絡んだ商品には一切投資してこなかった」。ジュネーブに本社を置くプライベートバンクのロンバー・オディエ・ダリエ・ヘンチの創業一族でマネジング・パートナー、ティエリー・ロンバー氏は語る。ほかのプライベートバンクの多くも哲学は似ており、サブプライムに絡むデリバティブなどには一切投資していないケースが多い。今回のサブプライム禍にプライベートバンクは無縁なのだ。

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「投資銀行、欧州でも受難」の著者

磯山 友幸

磯山 友幸(いそやま・ともゆき)

経済ジャーナリスト

ジャーナリスト。1962年東京生まれ。早稲田大学政経学部卒。日本経済新聞で証券部次長、チューリヒ支局長、フランクフルト支局長、「日経ビジネス」副編集長・編集委員などを務め2011年3月末に独立。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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