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年末TV商戦、脱落候補鮮明に

米国は驚異の価格下落、日本はセット販売が加速

  • 鷺森 弘,戸田 顕司

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2008年10月8日(水)

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 9月30日から5日間、千葉・幕張メッセで開かれたデジタル家電の見本市「CEATECジャパン2008」。会場では、松下電器産業から社名変更したパナソニックが3D画像を観賞できるシアターシステムを披露するなど、各社が最新の大型・高精細技術やネットワーク技術を競い合った。

家電の見本市「CEATECジャパン」では、各社が薄型テレビのアピールで競い合った

家電の見本市「CEATECジャパン」では、各社が薄型テレビのアピールで競い合った(写真:都築 雅人)

 例年ならお祭りムードを盛り上げ、年末商戦の需要喚起につなげるところだが、今年は開幕直前に米国発の金融不安が勃発。世界的な不況に突入する恐れが強まる中で、各社とも年末商戦の行方を楽観できなくなっている。

 日本メーカーにとっての主戦場は、今年に薄型テレビの年間需要が1000万台を超える勢いの日本、そして3500万台前後の北米である。この2大市場の年末商戦では勝敗がはっきりと分かれ、各社の成長力を決定づける重要な分岐点になる可能性が高い。

 「価格下落のスピードが2年前倒しで速まっている」

 米ディスプレイサーチが9月下旬に開いたディスプレー市場説明会。テレビ担当の鳥居寿一ディレクターは北米市場の衝撃的な予測を披露した。

もはや価格に反応薄の消費者

 同社が最新の業界動向を調べた結果、32型のハイビジョン液晶テレビの価格が2007年の749ドル(約8万円、加重平均)から2008年には609ドル(約6万5000円)に急落。さらに、2009年には478ドル(約5万1000円)まで下がりそうというのだ。

 今年に入って予想を下方修正したのは2度目。1月時点では2008年に697ドルと予想していたが、7月に643ドルに修正。それからわずか2カ月で、再び見直しを強いられた。年初は400ドル台に突入するのが2011年と見ていた。薄型テレビの市場調査で定評のある同社ですら、想定もしなかった価格下落がメーカーを直撃している。

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