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ソニー、テレビで立ち往生

儲からず止められず…成長のジレンマに

  • 戸田 顕司,中島 募,小笠原 啓

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2008年12月22日(月)

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 「ソニーが2009年3月期に赤字に転落しても、市場は驚かないでしょう。既にPBR(株価純資産倍率)が約0.5倍という水準ですから」(大和総研の三浦和晴アナリスト)

 PBRの1倍割れは、企業の成長力に投資するよりも、解散した方が株主の利益になる水準であることを示す。ソニーに将来を感じない──。株式市場の目は一気にシビアになった。

 金融危機に端を発する景気後退による打撃は、販売台数の減少だけではない。テレビ画面サイズの小型化や、激しい値下げ競争などで単価も下落。急速な円高という逆風も加わり、三重苦に悩まされている状態だ。

 ソニーは電機業界でもいち早く、正社員を含めた1万6000人以上の人員削減、5~6カ所の生産拠点を閉鎖するといったエレクトロニクス事業のリストラ策を明らかにした。これにより、2010年3月末までに1000億円以上のコスト削減を見込む。

水平分業の限界

BRAVIA(ブラビア)

 課題はテレビだ。平面ブラウン管のヒットで、2003年3月期にテレビ事業の営業利益は641億円を記録した。だが、液晶テレビに出遅れ、2005年3 月期から赤字に。2005年10月に「BRAVIA(ブラビア)」ブランドを立ち上げたものの、利益は出ないまま。2008年3月期は730億円の営業損失に終わった。2008年9月中間期も280億円の営業損失で、今期の黒字も難しくなった。

 「水平分業体制では、液晶テレビで利益を出せない」。市場戦略論に詳しい同志社大学大学院ビジネス研究科の林廣茂教授はこう指摘する。「ソニーはモノ作りではパネルなどを外部に依存しており、マーケティングでは価格競争に巻き込まれている。これでは利益の源泉が見当たらない」。

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