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半導体再編占う東芝の器

主導権争いで教訓を生かせるか

  • 鷺森 弘

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2009年2月10日(火)

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「これまで自ら動くことはなかったが、今はそんな状況ではない。今後は積極的に業界再編を仕掛けていく」

 1月29日。2009年3月期の連結最終損益が2800億円の赤字(前期は1274億円の黒字)に転落すると発表した東芝。西田厚聰社長は会見の席上、赤字転落の元凶となった半導体事業の抜本改革に乗り出すことを表明した。

半導体大手は軒並み赤字に

 フラッシュメモリーを本体に残し、デジタル家電などの頭脳となるシステムLSI(大規模集積回路)と、電力制御などに使うディスクリート(個別半導体)の2事業を分社化。これを軸に他社との事業統合を目指す考えだ。既にNECとの間で、半導体子会社のNECエレクトロニクスと事業統合する方向で交渉に入っているもようだ。富士通子会社の富士通マイクロエレクトロニクスが合流する可能性もある。

 半導体大手各社の業績は惨状の極みだ。昨秋からデジタル家電や自動車、携帯電話などの需要が急減。東芝の半導体事業が今期に2900億円の営業赤字となるほか、ルネサステクノロジが1100億円、富士通マイクロが600億円弱、NECエレが550億円の営業赤字にそれぞれ陥る見通しだ。

 「来年度上期中の回復は見込めない」(西田社長)との見方が大勢を占める中、半導体の再編圧力が増すのは必至。しかし、東芝を軸に一気に再編が進むかというと、事情はそう簡単ではない。

 微妙な温度差がある。NECの矢野薫社長は、「将来にわたってあらゆる可能性を否定しない」と語る一方、「NECエレの赤字脱却が優先課題」と、闇雲に統合提案には乗らない考えを示唆した。富士通の加藤和彦経営執行役上席常務も「再編の波に乗り遅れないよう前向きに捉える」としながらも、「現段階でやると空回りする」と語る。

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