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テレビから完全撤退するパイオニア

命運託すカーエレも霧の中

  • 戸田 顕司,江村 英哲

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2009年2月23日(月)

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 国内の自動車販売は、落ち込みに歯止めがかからない。日本自動車工業会によると、2008年の販売台数は508万台と4年連続で前年割れとなった。2009年の見通しも486万台と悲観的で、31年ぶりに500万台を下回りそうだ。

 自動車メーカーは消費者の購買意欲を刺激しようと必死だ。目玉は、やはり価格。カーナビゲーションやオーディオを標準装備から外し、その分、安く見せる動きも販売店から出てきているほど。

2月12日、構造改革案を発表した小谷進パイオニア社長

 そんな中で、パイオニアは経営再建に、自動車産業と一蓮托生とも言える道を選んだ。小谷進社長が2月12日に発表した構造改革案は、2010年3月までにプラズマテレビから完全撤退し、カーエレクトロニクス事業を主軸に置く内容だったからだ。

 テレビを主力とするホームエレクトロニクス事業は2005年3月期から営業赤字が続く。2009年3月期も赤字幅は520億円に膨らむ見通しだ。これを穴埋めしてきたのがカーエレ事業だった。2008年3月期の連結決算では、テレビの180億円という営業赤字を、カーエレの261億円という営業利益で帳消しとした。

カーエレも営業赤字125億円

パイオニアの業績推移

 パイオニアはカーナビにHDD(ハードディスク駆動装置)を2001年に搭載、携帯電話網を使った通信に2002年に対応するなど、日本初の製品を発売した実績があり、市販の据え置き型では国内シェアトップに立つ。ここに経営資源を振り向けて、生き残りを図ろうというわけだ。

 テレビを捨ててまで勝負をかけたパイオニアの選択と集中。2009年3月期のカーエレ事業は自動車販売の失速で125億円の営業赤字となる見通しだが、それでも「2011年3月期には自動車需要が回復し、ビジネスチャンスが広がる」と小谷社長は語った。

 ところが、小谷社長の目論見とは裏腹に、「パイオニアの成長戦略が見えない」との声が同業他社や取引先から漏れ聞こえてくる。自動車メーカーに納入するOEM(相手先ブランドによる生産)と、低価格で簡易型カーナビと呼ばれる「PND(パーソナル・ナビゲーション・デバイス)」という、今後の成長が見込める分野での勝算がはっきりしないためだ。

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