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「見る」から「売る」ショーへ

自動車不振で即効性を求める出展企業

  • 江村 英哲

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2009年3月5日(木)

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2年前の第40回東京モーターショー

国内トラック4社も出展を見送る方針(2年前の第40回東京モーターショー) (写真:都築 雅人)

 自動車各社がコンセプトカーの開発を競い、来場者にクルマの未来像を示してきた東京モーターショー(日本自動車工業会主催)。しかし、今秋に開催が予定される第41回モーターショーでは、出展に二の足を踏む自動車メーカーが増えている。直近では、日野自動車やいすゞ自動車などの国内商用車メーカー4社が出展を見送る方針を固めた。業績低迷で、経費削減を優先したためだ。

 自工会は「国内メーカーは全社に出てもらいたい」としており、3月まで出展企業の募集を続ける方針だ。しかし、国内の自動車メーカーは全社が2008年度の業績予想を下方修正している。いすゞ自動車広報は「仮に出ても、一昨年のような規模では出展できない」と明言する。

米ビッグスリーも出展を見送り

 業績不振にあえぐ米ビッグスリーも東京モーターショーには不参加の見込み。そもそも米国勢の場合、ブランドそのものが縮小する方向にある。米ゼネラル・モーターズ(GM)では、子会社でスウェーデンの乗用車メーカー、サーブが経営破綻したばかり。「ハマー」など複数の米国ブランドも今後、廃止か大幅縮小の公算が大きい。

 自工会の青木哲会長(ホンダ会長)は「今年は厳しい環境だが、予定通り開催する」と力を込める。しかし、市場の縮小がどこで底入れするか不透明な状況下で、モーターショーに十分な力を割けないというのが各社の本音だろう。

 足元の市場を見ると、日本勢のドル箱であり、年間1700万台前後で推移してきた米国市場は、今年1月の販売台数を年率換算すると年間1000万台を割るまでに縮小している。国内市場も、新車販売は昨年11月から前年同月比70%台が続いている。

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