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REIT八方塞がり

迫る投資法人債の償還、さらなる混乱も

2009年4月16日(木)

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 東京・渋谷。駅前の喧噪を抜け、路地を一歩折れると、住宅街の一角に奇妙なマンションがある。昨年夏に完成したが、入り口は固く閉ざされたまま立ち入り禁止の柵が周囲を覆う。

 このマンション、もともとは昨年10月に民事再生法の適用を申請し、先頃、米大手投資ファンドのローンスターがスポンサーに決まったREIT(不動産投資信託)投資法人、ニューシティ・レジデンスへの売却を見込んでいた物件だった。高級賃貸マンションとして外国人などの利用を当て込んでいたが、肝心の買い手が破綻。今も野ざらしになっている。

2012年までに4700億円

 REITの残した爪跡とも言える、これらの未入居、未完成物件は、都心では珍しい光景ではなくなりつつある。

 2007年5月をピークに下落傾向を強めるREIT市場に、歯止めがかかる気配がない。東証REIT指数は4月6日時点で838.85と、2007年5月のピーク時から約7割下落した。

 だがREITには、さらなる火種が控えている。それが、今年下期以降に続々と償還を迎える「投資法人債」だ。投資法人債は、投資法人の資金調達名目で発行される債券で、株式会社の普通社債とほぼ等しい。野村証券金融経済研究所によれば、2012年末までの償還額は総額4711億円に上る。

 例えば、3月に会社更生法の適用を申請したパシフィックホールディングスがスポンサーだった日本レジデンシャル投資法人。今年9~10月に総額180億円の法人債が償還期限を迎えるほか、来年以降も200億円以上の償還期限が控えている。

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「REIT八方塞がり」の著者

蛯谷敏

蛯谷敏(えびたに・さとし)

日経ビジネス記者

日経コミュニケーション編集を経て、2006年から日経ビジネス記者。2012年9月から2014年3月まで日経ビジネスDigital編集長。2014年4月よりロンドン支局長。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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