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【技術フロンティア】エコ支える“賢い送電網”

スマートグリッド(次世代電力網)~米ゼネラル・エレクトリック、米IBM、住友電気工業

2009年4月17日(金)

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米オバマ政権による「グリーンニューディール政策」の目玉。送電網とIT(情報技術)を融合させ、電力インフラを賢く進化させる。通信機能を持つメーターや、超電導ケーブルが構成要素の要になる。

 「オズの魔法使い」のメロディーに乗って、送電線の上を動き回る1体のかかし――。こんな一風変わったCMが今年2月、「スーパーボウル」のテレビ中継で注目を集めた。

 スーパーボウルは、全米が熱狂するアメリカンフットボールの頂上決戦だ。毎年視聴率は40%を超え、30秒のテレビCM料金は2億円以上と言われる。 CMを提供したのは米ゼネラル・エレクトリック(GE)。「スマートグリッド」という技術をアピールするために、大枚をはたいて放映したものだ。

 スマートグリッドは、直訳すると「賢い送電網」という意味になる。

電力需要を「見える化」

 現在の送電網は、大きな発電所から利用者へ電力を送る「一方通行」に適した構造になっている。

 しかし、太陽電池や燃料電池などの分散型電源が普及すると不具合が生じてくる。家庭や事業所からも電力が供給され、「双方向」で電力が行き交うようになるからだ。電力管理は今以上に複雑で、困難なものになる。

 そこで、送電網とIT(情報技術)を融合し、電力の供給と利用を効率化する考え方が出てきた。これがスマートグリッドの基本概念だ。GEエナジー送変電部門のボブ・ギリガン・バイスプレジデントはこう語る。「いわば電力版のインターネット。情報と知識をリアルタイムで提供すれば、電力インフラの近代化に役立つ」。

 そしてこれは、米オバマ政権が掲げる「グリーンニューディール政策」の最重要課題でもある。いくら太陽光発電を増やしても、それを受け入れる電力インフラが貧弱では、宝の持ち腐れに終わってしまうからだ。

 米国では、電力消費が毎年伸び続ける一方でインフラの老朽化が激しく、しかも設備投資もわずかしか行われていない。この状況を打開すべく、オバマ政権は110億ドル(約1兆500億円)の予算をスマートグリッド関連に投じると表明。一気に送電網の改良を進める考えを明らかにした。

 下の図で示すように、スマートグリッドでは送電網の上流から下流まで、電力流通のあらゆる分野が改良対象になる。要となるのが、家庭など需要者側に設置する「スマートメーター」という装置だ。電力消費量を単純に積算する日本の電力計とは異なり、電力会社との間で送電網を通じた双方向通信の機能を持っているのが特徴だ。

画像のクリックで拡大表示

 スマートメーターを導入すれば、電力会社は各家庭の電力消費状況をリアルタイムで把握できるようになる。一見地味だが、電力需要を「見える化」することは電力インフラの改良と効率化には不可欠だ。

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「【技術フロンティア】エコ支える“賢い送電網”」の著者

小笠原 啓

小笠原 啓(おがさわら・さとし)

日経ビジネス記者

早稲田大学政治経済学部卒業後、1998年に日経BP社入社。「日経ネットナビ」「日経ビジネス」「日経コンピュータ」の各編集部を経て、2014年9月から現職。製造業を軸に取材活動中

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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