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ソニー、“再び”調達先絞り

「2500社から半減」も、下請けは様子見

2009年6月17日(水)

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 ソニーは部品や素材を調達する下請け企業の整理に乗り出す。

 5月20日、ソニーは部品メーカー約500社を東京本社に集めた。「ソニー・サプライヤー・フォーラム」と名づけられたこの会合で、ハワード・ストリンガー会長兼社長は「ソニーグループ全体で調達先を現在の2500社から半数の1200社に絞り込む」という削減計画を発表した。

 現在、事業部、製品分野ごとに部品や素材を購買している体制を集約し、今後は4月に新設した調達本部が一括して購買する。ソニーは生産拠点の集約も進めており、調達先の絞り込みを加速させる狙いだ。

ソニーが打ち出した調達合理化策

 ソニーの高野瀬一晃・調達本部長は「オーディオ、ビデオ、テレビの電源ケーブルなど標準部品、共通部品では絞り込みの余地が大きい。さらに設計部門と協力し、部品の点数を減らすなど抜本的な見直しをする」と語る。

 調達先を絞り込んだ結果、1社当たりの購入量を増やす。そうして部品の買い取り価格を下げる。2009年3月期は2兆5000億円だった購買コストを2010年3月期には5000億円圧縮し、2兆円程度とする。

値下げ要請に早くも反対の声

 しかし、この計画の実現性には早くも疑問の声が上がっている。

 先のフォーラムに参加したある部品メーカーの担当者は「ソニーの調達先としてトップ500社に選ばれた」とほっと胸をなで下ろす。会合を主催したのは調達本部。会合に呼ばれたことで、ソニーとの取引が打ち切られることは当面ないだろうと見ているからだ。

 だが、それもつかの間。数日後にはソニーから20%の値下げ要請を受けた。「この要請にはとても応えられない」と明かす。

 このメーカーは通信関連部品で高い技術力を持つ。「今後の交渉で妥協点を見いだしていきたい」と語り、交渉のテーブルには着くが、ソニーの狙い通りの値下げ率は受け入れないつもりだ。こうした例が続けば、調達費の削減は一筋縄ではいかないだろう。

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「ソニー、“再び”調達先絞り」の著者

宇賀神 宰司

宇賀神 宰司(うがじん・さいじ)

日経ビジネス記者

日経クリック、日経ベンチャー(現・トップリーダー編集などを経て、2007年1月から日経ビジネス編集記者。流通、中小ベンチャー、マネジメント、IT(情報技術)を担当する。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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