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トヨタ、創業家社長の前途

プリウス頼みの再建、新体制に課題山積

2009年7月1日(水)

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 創業家は会社を救えるのか。

 6月23日、トヨタ自動車の株主総会が開かれ、同日の取締役会で新社長に就任した豊田章男氏も株主からの質問に答えた。

トヨタ自動車新社長の豊田章男氏
就任前から独自色を出してきたトヨタ自動車新社長の豊田章男氏(写真:堀 勝志古)

 クライスラー、ゼネラル・モーターズ(GM)という、米ビッグスリーのうち2社が相次いで経営破綻したように、金融危機が直撃した自動車業界は厳しい状況が続く。トヨタも例に漏れない。2009年3月期の連結純損失は4369億円と、59年ぶりに最終赤字に転落。2010年3月期はさらに業績が悪化し、会社予想では純損失が5500億円に拡大する見通しだ。

 「トヨタ銀行」と称されるほどの資金力を誇る強固な財務体質が支えとなっているものの、「巨額赤字が何年も続けば資金は枯れていく」(トヨタ幹部)との危機感が社内にある。

クルマ作りの刷新急務

 今のトヨタには課題が山積している。

 国内では5月18日に発売した新型ハイブリッド車「プリウス」が、発売後1カ月間で18万台を受注。大ヒットになった。エコカー減税など政府の景気対策も後押しとなったためだ。一方で「減税対象車以外の販売は厳しい」(トヨタ系販売店)。プリウスで店頭に顧客が戻ってきたものの、楽観できない。ハイブリッド車ブームが一段落した後にどう食いつなぐか。

 お得意様だった米国市場が回復に向かったとしても、かつてのような高収益は期待しにくい。日本勢が米国をドル箱にできたのは、商品力の強さもあったが、米国メーカーが重い労務コストのため相対的に割高な価格設定を余儀なくされていたことも要因だった。

 だが、GM、クライスラーは連邦破産法第11条(チャプターイレブン)の適用申請で債務を削減し、コスト構造は大幅に改善する。身軽になって日本勢に価格競争を挑んでくれば、従来のような厚い利幅は望めなくなる。

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「トヨタ、創業家社長の前途」の著者

細田 孝宏

細田 孝宏(ほそだ・たかひろ)

日経ビジネス 副編集長

1995年早稲田大学卒業。日経BPに入社し、日経ビジネス編集に配属される。日経アーキテクチュア編集、日経ビジネス・ニューヨーク支局長などを経て現職

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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