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“アップル化”で逆転狙う米自動車産業

Out of the Wreckage: Cars go Open Source

  • フィリップ・デルヴス・ブロートン,関谷 英里子

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2009年8月3日(月)

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 このところ、米国自動車産業を取り巻く話題は暗くて悲惨なものばかりだったが、最近、まったく新しい、未来を展望させるものに変わってきた。伝統的な製造業というよりも、シリコンバレーのテクノロジー産業として取り上げられるようになってきたのだ。

 米国自動車産業の衰退ぶりについては、既に世界中が知るところだ。日本や韓国、欧州といったライバルに打ちのめされてきたこと。エネルギー価格の高騰や地球温暖化の脅威を受け、消費者の嗜好が変わり、大きな車よりも燃費効率の良い車が売れるようになってきたことが衰退の原因だ。

自動車関連企業に多額の出資をするベンチャーキャピタル

 米国政府から自動車産業に注がれ、そして失われてしまったかのように思える何十億ドルという金額ばかりが話題に上るが、ベンチャーキャピタルから自動車産業に流入している資金量にも目を見張るものがある。このことは、自動車産業の将来像を色濃く表していると言っていいだろう。

 2008年、ベンチャーキャピタリストが新生の自動車関連企業に投資した金額は、3億ドルにも上る。2003年には、その額はたった800万ドルにすぎなかった。賢い投資家たちは、間もなく大きな変化と成長が、自動車産業にもたらされると考えている。投資額の急激な増加の背景にあるのはこのことだ。

 シリコンバレーで最も崇められているベンチャーキャピタル、クライナー・パーキンスコーフィールド・アンド・バイヤーズは、アマゾンやグーグル、バイオテクノロジーで知られるジェネンテックといった新興企業に投資を行ったことで知られている。このクライナー・パーキンスは6月、設立から3年のV-Vehicleへの投資を発表した。V-Vehicleは、「米国市場向けの、高品質で環境に配慮した燃費効率の良い自動車」の製造をうたっている。同社のデザイナー、トム・マタノ氏は、マツダのロードスターという傑作を陰で支えたチームの一員であった。

 また、クライナー・パーキンスは、ラグジュアリーでありながらも環境に配慮したスポーツカーを製造するフィスカーオートモーティブや、電気自動車用のリチウムイオン電池メーカーにも投資をしている。それだけでなく、同社は蓄電技術の研究を行っている企業にも以前から注目している。新たに構築された自動車関連産業の隅々にまで、投資をしようと考えているのである。

 シリコンバレーやボストンといったベンチャーキャピタルの拠点では、自動車関連の新興企業が、かつてソフトウェア企業がそうであったように急成長を見せている。

コメント10件コメント/レビュー

自動車産業に関する記事でこのような切り口は新鮮だと思いました。欧米やアジア諸国の動きを注視しながら日本の自動車産業もこういったニュースをどんどん発信していくとより面白くなるだろうし、この産業の今後の発展がますます楽しみになりました。(2009/08/04)

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自動車産業に関する記事でこのような切り口は新鮮だと思いました。欧米やアジア諸国の動きを注視しながら日本の自動車産業もこういったニュースをどんどん発信していくとより面白くなるだろうし、この産業の今後の発展がますます楽しみになりました。(2009/08/04)

筆者に忠告します。素人は騙せても業界人は騙せません。そこら辺に転がっている自動車関連の記事を寄せ集めただけでは、アメリカや世界の自動車産業が抱えている諸問題を語る事など不可能です。アメリカの「オートモティブ・ニュース」「デトロイト・オート・インサイダー」「ワーズ」等の自動車業界専門紙を少なくとも3年分遡ってお読みなさい。筆者の様な自動車業界の素人は“ディヴィッド・ハルバースタム”著『覇者の驕り』(原題:Reckoning)をお読みなさい。自動車産業は筆者が考えている程単純な業界ではありません。日本の自動車産業(二次市場を含み)は労働総人口の9%弱でGDPの21%を占め、海外で日本国内の1.5倍の規模の事業を展開しています。過去120年間、自動車に替わる巨大産業が登場しなかった理由を理解出来なければ、「EV]技術を自動車産業の未来に重ね合わせても何も視えません。メディアがつい一年前まで、朝から晩までエコロジーの救世主かの様に祭り上げていた「燃料電池車」は一体何処へ行ったのですか?筆者は自動車産業についてちゃんと勉強して下さい。お願いします。(2009/08/03)

日本の垂直統合すり合わせ型製造技術が水平分散型に敗れ去った例は枚挙にいとまがない。過去の事例にならうなら、日本の自動車産業が10年後に苦境に陥っている可能性は高いと思う。過去15年ぐらいずっと問題だったはずなのに、水平分散型に対抗するビジネスモデルを日本は生み出し得ていない。最後の砦である自動車産業が苦境に陥ったときに、もしかしたら国全体で真剣な議論がようやく起きるのかもしれない。(2009/08/03)

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