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モーターショーも「6割経済」

  • 江村 英哲

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2009年10月20日(火)

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出品会社数が108社と過去最少の参加企業で開催される「東京モーターショー」。業績の悪化から海外勢が出品する意味を問い直している。試乗会の機会を増やすなど、「見る」から「触れる」ショーへの転換を志向するが…。

 「今年の東京モーターショーは異常事態に陥っている」──。

 東京モーターショーを主催する日本自動車工業会(自工会)の岡雅夫モーターショー室長は、こう肩を落とす。10月23日から13日間にわたって開催される「第41回東京モーターショー2009」は、米デトロイトで開催される「北米モーターショー」などと並ぶ国際的なイベント。だが参加企業は前回の2007年に比べ半数以下にとどまる。2年前は世界各国から517台のクルマが一堂に集ったが、今回はわずか270台の出品。海外メーカーの参加は英ロータス、英ケーターハム、独アルピナの3社のみだ。

東京モーターショーの変遷

 さらに心配されるのは来場者数である。幕張メッセ(千葉市)で開催されたモーターショーを振り返ると、過去3回の開催では、期間中の来場者数は140万人を超えていた。しかし、今回は「来場者数は100万人ほどを予想している」(岡モーターショー室長)。理由は開催期間が前回より4日短いためだというが、海外勢の不参加によって展示会場に“華”を欠くことが一因であることは否めない。

 来場者数100万人の達成も難しいと危ぶむ声も聞かれる。ある関係者は「インフルエンザ対策用の消毒液は80万人分しか用意していない。主催者側は既に100万人に届かないと見積もっているのではないか」と話す。入場者が100万人を割れば、実に32年ぶりだ。

株主に“東京”参加を説明できず

 海外勢が一斉に不参加を表明した背景には、昨秋からの金融危機の影響がある。東京モーターショーの参加募集は、開催の約1年前に締め切られる。ちょうどその頃は、リーマンショックの余波を受けて世界各地で新車需要が冷え込み、自動車各社が軒並み販売台数を落とし始めた時期と重なる。

 自工会は募集の締め切りを延ばすなどして対応したが、業績が悪化した欧米の有力メーカーは態度を保留。参加を見合わせる方針で検討を進めた。

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