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エコカーのコスト削減に関心

2009年10月26日(月)

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日経ビジネスは10月20日、「2009東京国際自動車会議」を開催した。環境対応車が普及する中、クルマの電動化が注目を集めた。トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車が、技術開発でしのぎを削る。

電気自動車の量産が始まり、ハイブリッド車も進化を見せる。注目を集める多くの環境対応車に共通するのが、クルマの電動化だ。日経ビジネスが主催した「東京国際自動車会議」では、電池やモーターを活用した新しい時代のクルマ作りの方向性について、自動車業界や異業種から集まったビジネスリーダーが活発に議論を交わした。

「電池の革新」が焦点に

 焦点となったのは「電池の革新」。現時点でトヨタ自動車の「プリウス」やホンダの「インサイト」は、ニッケル水素電池を採用している。しかし、今年以降、電池の容量や出力密度に優れるリチウムイオン電池へのシフトが進むと見られる。

 三洋電機で電池事業を担当する本間充副社長は「2010年後半から2011年にかけて本格的に量産する自動車用リチウムイオン電池は、ほぼ完成の域に入っている。需要は急拡大しており、兵庫県にリチウムイオン電池で2番目の工場を建設している。第3、第4の工場も作りたい」と積極的だ。

 普及のカギを握るのは価格と安全性だ。価格については、パソコン向けのリチウムイオン電池で、量産規模の拡大により制御回路のコストを以前の6分の1以下に抑えた実績を持つ。自動車向けでも量産が進めば、安全性を確保しながらも製造コストは大幅に引き下げられると期待されている。

 電気自動車の普及時期については各社の考え方の違いが浮かび上がった。

 最も積極的なのは日産自動車。今年8月に「リーフ」を発表。2010年後半に年間5万台で生産を始めて、将来は提携先の仏ルノーと合わせて同40万台規模の量産を計画している。「電気自動車の課題は電池が高いことにある。量産規模を拡大して、手頃な価格を実現したい」と日産の山下光彦副社長は言う。

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「エコカーのコスト削減に関心」の著者

山崎 良兵

山崎 良兵(やまざき・りょうへい)

日経ビジネス記者

日経ビジネス編集部、ニューヨーク支局、日本経済新聞証券部を経て、2013年1月から日経ビジネス編集部。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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