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急増する40代うつ

2009年12月24日(木)

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リーマンショック以降、うつに悩む40代が増えている──。メンタルヘルス対策の指南会社がこんな結果を発表した。職場環境の激変と先の見えない将来不安が背景にある。

 「部下に『人生とは何か』と偉そうに語っていた自分が情けない」

40代には厳しい環境が続く
40代には厳しい環境が続く(写真はイメージです)

 42歳、大手経営コンサルティング会社の元課長は、ポロポロと涙を流しながら、自分を責め続けた。この男性の会社は数年前、同業他社と統合。ほどなく、組織再編によって、12年間所属した部門の廃止が決まった。管理職から一般職へと降格を命ぜられたうえ、手塩にかけて育てた部下の人員削減を目の当たりにした。激変する職場環境は男性の心を揺さぶり、眠れない日が続いた。自殺という2文字が脳裏をかすめるようになったのは、それから間もなくのことだった。

 これは、企業にメンタルヘルス(心の健康)のカウンセリングサービスなどを提供するピースマインドの相談者の実例である。男性はうつと診断され、会社を休職。現在も治療を続けている。

リーマンショック後に顕著

 長引く不況などを背景に、うつ患者は増え続けている。厚生労働省によると、国内のうつ病患者は、2008年に初めて100万人を突破した。

 1年ほど前までなら、うつと言えば職場に適応できない20~30代のケースを指すことが多かった。ところが最近、その状況に変化が起きている。「リーマンショック以降、40代のうつが急増している」とピースマインドの荻原国啓社長が言う。同社は今年10月、過去の利用者約7000人の相談内容を分析した。すると、リーマンショック直後(2008年10月)に全体の28%を占めていた40代が、約半年後には37%に跳ね上がっていたのである。相談者の数も、今年3月に40代が30代を逆転していた。

コメント3件コメント/レビュー

「1年ほど前までなら、うつと言えば職場に適応できない20~30代のケースを指すことが多かった。」この記述、特に「職場に適応できない」は不適切。認識を誤る。当該者に問題があるようにとれる。うつは周りの環境など複合的な要因から発症する。また、40代が急に増えたのも事実かもしれないが、以前として実数では男性では30代が多い。記述のやり方が偏っていると言わざるをえない。(2009/12/24)

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「急増する40代うつ」の著者

蛯谷敏

蛯谷敏(えびたに・さとし)

日経ビジネス記者

日経コミュニケーション編集を経て、2006年から日経ビジネス記者。2012年9月から2014年3月まで日経ビジネスDigital編集長。2014年4月よりロンドン支局長。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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記事のレビュー・コメント

いただいたコメント

「1年ほど前までなら、うつと言えば職場に適応できない20~30代のケースを指すことが多かった。」この記述、特に「職場に適応できない」は不適切。認識を誤る。当該者に問題があるようにとれる。うつは周りの環境など複合的な要因から発症する。また、40代が急に増えたのも事実かもしれないが、以前として実数では男性では30代が多い。記述のやり方が偏っていると言わざるをえない。(2009/12/24)

矛盾した業務命令などで仕事環境の深刻なうつ病を我慢し続け約1年休職し、今でも抗鬱薬を服用しながらの勤務をしている50才代。忙しいとか欠陥業務指示に従うとおかしくなり危ない気分になります。社内に同じような仲間が多くいます。職場がひとつの大きな原因であることは確かです。長時間働かないこと。他人の忙しさ、無理な業務指示には明確に論理的根拠を持って抗弁すること。但し取組み事項にはまじめにプライドと反省をもって当たること。を意識してます。他人ばかりではありません。家族であっても休日心身休めたい静かにしたい時間を奪われることで回復を妨げられることもあります。補助エンジンだけで動いているようなものですから気をつけて己を守ること。そして偽うつ病装う奴にも合わない精神科医にも。(2009/12/24)

「1年ほど前までなら、うつと言えば職場に適応できない20~30代のケースを指すことが多かった。」というのは、うつに対する理解が欠けていると言わざるをえない。うつは、どの世代でも成りうる。きっかけはそれぞれだ。それから、企業での対策として上げられているのは、予防措置についてだろうか。実際に社員がうつ等になってみるとわかるが、企業としては、予防・産業医への相談や精神科の受診のすすめ・休職・復職・様々な段階での給与等の取扱いなどなど、内科的な病気と違い問題となることは多い。また、精神的な病気としては、うつだけでなく、双極性障害(躁うつ病)、統合失調症、てんかん、その他もあり、それぞれ、周りの理解がなければ本人の生活が成り立たなくなってしまうので、そのあたりの理解も必要ではないだろうか。育て上げた人材を死や退職で失わないためにも、企業では総合的な対策を検討してみていただきたい。(2009/12/24)

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三品 和広 神戸大学教授