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株式市場の“石川遼”を探せ

  • 中原 敬太

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2010年1月14日(木)

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日経平均株価が昨年来高値を更新し始まった2010年の株式市場。しかし年金基金などでは日本株の比率を引き下げる動きが続いている。株式市場復活の条件は何か。答えは意外なところにあるのかもしれない。

 「スポーツの力で日本全体を元気にできるよう、頑張りたい」。昨年12月30日、東京証券取引所の大納会に招かれたプロゴルファーの石川遼選手は2010年の抱負をこう語った。

 史上最年少で賞金王に輝いた18歳の高校生は、得意のドライバーを小槌に持ち替え、いささか緊張した面持ちで、深呼吸しながら、その年の取引を締めくくる鐘を5度鳴らした。閉塞感と悲観論が覆う日本経済を打ち破るようなオーラをまとった若きスターの登壇に、会場は熱気に包まれた。

大納会での石川遼選手
東京証券取引所の大納会にゲストとして招かれた石川遼選手(写真:中原 敬太)

 「来年(2010年)は日本の時代が来る」。東証の斉藤惇社長が、力強く宣言したのも、石川選手が発するエネルギーに触発されたからかもしれない。

 しかし現実は厳しい。足元の株式市場を取り巻く環境を見る限り、「日本の時代」と言うにはまだ力不足だ。リーマンショックでは欧米に比べて傷が浅かったはずの日本だが、その後の株価の回復ペースは海外市場に後れを取っている。

年金基金で進む日本株離れ

 日本株を特別扱いしない--。そんな動きが企業年金基金で始まっている。東京都内に事務局を置くある企業年金基金では、運用資産に占める外国株式の比率を高めており、今や日本株よりも外国株の方が多い。これまで日本の年金基金の多くは、日本の株式や債券を中心に運用してきた。しかし日本に依存しては、良い運用成績を出せないと見直しを始めている。

 従来、日本の年金基金はその運用を「5・3・3・2規制」に縛られてきた。「5・3・3・2」とは、運用資産の比率の上限を示したものだ。具体的には政府保証債など安全性の高い資産を5割以上とし、株式を3割以下、外貨建て証券を3割以下、不動産を2割以下にすることを定めていた。1997年に規制は撤廃されたが、運用担当者が、資産の構成比を大きく変えた年金基金は少なかった。

 その後、多くの年金基金が用いたのが、「日本60/コクサイ40」と呼ばれるポートフォリオだ。日本株で60%、日本を除いた先進22カ国の市場のインデックスである「コクサイ」で40%という組み合わせだ。これで分散投資ができていると信じてきた。しかしそれでも日本の年金基金は低い運用成績しか上げられなかった。

日本株の比率はわずか8%

MSCIインデックスの推移(月次ベース)

 2000年末を100とした、MSCIインデックスの推移を見るとその原因は明らかだ。先進23カ国と新興22カ国の市場で構成するACワールドインデックス(ACWI)は、2007年10月に172まで上昇した後、リーマンショックによって2009年2月に一時66まで低下したが、年末にかけて102(12月25日現在)まで回復した。

 これに対し日本のインデックスは2月に63まで下げた後、79までの上昇にとどまっている。この違いは新興国の回復の速さだ。新興22カ国だけのエマージングインデックスは、ピークの487から155まで急落したが、その後再び300近くまで回復している。

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