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3Dテレビ、早くも混戦

2010年1月22日(金)

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ソニーから韓国、中国勢まで立体映像の「3Dテレビ」を発表。シャープと東芝は独自技術を加え、映像の質を強調する。デジタル家電の価格下落が続くが、その流れを止められるか。

CESで、シャープは映像の良さを強調した
米家電見本市「CES」で、シャープは独自技術を使った新型テレビを展示し、映像の良さを強調した(写真:鍋島 明子)

 「3D」。展示場を見回しても、この2文字がない場所を探すのは難しい。

 米ラスベガスで1月7~10日まで開催された家電見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー(CES)」では、3D(3次元)映像を視聴できる薄型テレビの発表が相次いだ。まさに2010年は「3Dテレビ元年」だ。

 「新たな付加価値で、薄型テレビの価格下落から抜け出せるのでは」。テレビ業界では3Dへの期待が高まる。

3Dはもう当たり前の機能に

 だが、こうしたシナリオがすんなり実現できるかは予断を許さない。その理由はCESで3Dテレビを展示したメーカーの名前を見ればすぐに分かる。

 ソニー、パナソニックなどの国内大手はもちろん、世界の薄型テレビ市場を席巻するサムスン電子やLGエレクトロニクスといった韓国勢。加えて、TCLなど日本人は聞き慣れない中国メーカーも顔を揃える。

 つまり、3Dは早くも薄型テレビ市場で生きていくための“最低条件”に過ぎなくなってしまっているのだ。

 発売前にもかかわらず、なぜこんな状況になっているのか。実は3D映像は、テレビにおいてそれほど難しい技術ではないことが背景にある。

 3Dの仕組みは、視聴者の左右の目にそれぞれ違う映像を送り届けて、脳内で立体視させること。左右の映像を交互に送出する作業は放送局や映画会社が受け持つ。テレビはそのまま表示するだけだ。左右の映像を振り分ける処理は、3Dメガネを提供する米ベンチャー企業、リアルDが主導権を握る。

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「3Dテレビ、早くも混戦」の著者

広岡 延隆

広岡 延隆(ひろおか・のぶたか)

日経ビジネス記者

日経コンピュータ編集部、日本経済新聞産業部出向を経て2010年4月から日経ビジネス編集部。現在は自動車など製造業を担当している。これまでIT、電機、音楽・ゲーム、自動車、製薬産業などを取材してきた。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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