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統合断念は大再編への序章?

2010年4月6日(火)

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高島屋とエイチ・ツー・オーリテイリング(H2O)が経営統合を断念した。交渉開始から約2年。当初から統合を目指してきたが、両社の「違い」を埋めきれなかった。両社トップとも「今後」に含みを持たせる。破談が新たな再編の引き金となるか。

 初めから予想された破談劇だった。

 高島屋と、阪急阪神百貨店を傘下に持つエイチ・ツー・オーリテイリング(H2O)が経営統合を断念した。両社は2008年10月に資本・業務提携し、2011年末までに統合することで交渉を進めていた。

 約1年半にわたる統合交渉で、「商品政策や店舗網、組織などに対する考え方がかなり違うと分かった」と鈴木弘治・高島屋社長は断念の理由を語った。断念を意識した時期は「昨年末」だったという。

実は2度目の「統合断念」

 しかし、その予兆は両社のトップが固い握手を交わした2008年10月の提携発表時点で既にあった。

 実は経営統合で合意できなかったのは今回が初めてではない。1年半前の資本・業務提携会見は本来であれば、両社の経営統合を華々しく発表する場になるはずだったからだ。

 両社が本格的な交渉を開始したのは2008年4月1日のことである。同日には三越伊勢丹ホールディングスが誕生、その約半年前には大丸と松坂屋が統合したJ・フロントリテイリングも生まれており、百貨店業界には「再編しなければ生き残れない」という機運が高まっていた。

 こうした流れの中で、大手百貨店で唯一、再編とは距離を置いていた高島屋がようやく動き始めたのだった。同社がH2Oに持ちかけたのは中途半端な「資本・業務提携」などではなく、初めから「経営統合」だった。

 だが、統合交渉はなかなか進まなかった。当時、連結売上高で1兆円を超えていた高島屋に対し、H2Oの売上高はおよそ半分にすぎない。阪急百貨店と阪神百貨店が統合し、大阪地区ではライバルを圧倒する百貨店となったH2Oだが、「統合すればのみ込まれるという恐怖心があったのではないか」(高島屋関係者)。

 結局、半年間の交渉で話はまとまらなかった。統合の決断を先延ばしにして、ひとまず株式の持ち合いと業務提携で「妥協」した結果が2008年10月の提携発表だった。

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「統合断念は大再編への序章?」の著者

小平 和良

小平 和良(こだいら・かずよし)

日経ビジネス上海支局長

大学卒業後、通信社などでの勤務を経て2000年に日経BP社入社。自動車業界や金融業界を担当した後、2006年に日本経済新聞社消費産業部に出向。2009年に日経BP社に復帰。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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三品 和広 神戸大学教授