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資源大手、「鉄の結束」揺さぶる

  • 小瀧 麻理子

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2010年4月9日(金)

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寡占化を進める資源メジャーが価格政策を一斉に見直し始めた。鉄鉱石や石炭の価格を市場連動にするよう、鉄鋼メーカーに相次いで求めている。日本の鉄鋼メーカーが誇ってきた顧客企業との「鉄の結束」が窮地に立たされている。

 3月23日、鉄鉱石の世界シェアの3割を握る資源メジャー、ブラジルのヴァーレが、ウェブサイト上に短い文書を載せた。

 「我々は新たな価格決定方式を採用した。これは世界中のあらゆる市場と顧客に対して完全に適用するものだ」

 資源メジャーと鉄鋼メーカーの間での2010年度の鉄鉱石の値決め交渉が山場を迎えている。4月から鉄鉱石の価格が、前年度比90%という大幅な引き上げになることがほぼ固まった。だが、鉄鋼メーカーの間で衝撃が走ったのは、値上げ幅の大きさよりも、値決め方式の変更要求だった。

 資源メジャーは年度を通して同一価格としてきた慣行を変え、市場趨勢を反映して頻繁に価格を見直す方式への変更を強く求めている。ヴァーレの経営陣は、2月に開いた経営説明会でも、「鉄鉱石取引は今やスポット取引が中心になっている。長期契約の顧客に対しても従来と違う対応をする」と繰り返した。

高まるスポット価格連動要求

 資源メジャーが強気に出る背景には圧倒的な市場支配がある。近年、合併を繰り返し、鉄鉱石の供給はヴァーレ、英豪系のBHPビリトンとリオ・ティントの3社による寡占状態になった。

現在進めている主な業務改善策

 足元では中国の旺盛な建設需要を受けて、鉄鋼石価格が上昇を続けている。スポット価格の指標であるインド産の中国向け鉄鉱石価格は、1トン約150ドルと昨年末から3割上昇した。

 日本の鉄鋼メーカーは既に、原料炭については、BHPビリトンとの間で約20年ぶりに価格改定方式を変更。年間使用量の半分を対象に、四半期ごとに価格改定することで合意した。さらに、鉄鉱石についても、年間での価格決定を続けてきたヴァーレが、四半期での価格見直しを求めた。スポット価格重視の流れはさらに強まった。

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