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野副州旦・富士通元社長が自身の辞任を無効とし、真相究明を求めている。これに対して富士通が反論。主張する辞任の経緯は野副氏と全く異なる。真相が明らかになる場は今のところない。辞任騒動の謎は深まるばかりだ。
事実は1つのはずなのに、立場の違いでどうしてこうもストーリーが異なるのだろう。
3月15日、富士通元社長の野副州旦氏は横浜地裁川崎支部に取締役としての地位保全を求める仮処分を申し立てた。その際、同氏と富士通の双方が裁判所に提出した証拠によると、それぞれの“事実”はこうだ。まずは野副氏。
野副氏と鳥井氏にメールやり取り
2009年9月25日午前8時30分。東京都港区にある富士通本社32階の来賓会議室に野副氏が向かうと、室内には間塚道義会長、秋草直之・取締役相談役ら6人が待っていた。
6人のうちの1人、山室惠監査役は野副氏が主導していた富士通子会社のニフティ株式売却計画で、同氏が関与させようとしていた投資ファンド「サンドリンガム」と、その幹部について問いただした。
掻い摘んで言うと、山室氏は「サンドリンガムには反社会的勢力がついている。そういう相手と企業トップが関係を持てば上場廃止規定に抵触することを知っているのか」と問うた。
これに対し野副氏は上場廃止規定について認識があるとしたうえで、「鳥井洋一氏（サンドリンガム・プライベートバリュー＝SPV＝代表）や房広治氏（SPVの親会社であるサンドリンガム・キャピタルパートナーズ・リミテッド代表）は知っているが、サンドリンガムについては知らない。まして反社会的勢力だということも全く知らない」と答えた。すると同席していた大浦溥・社外取締役が「知らないことが問題。富士通が上場廃止にならないために辞任しろ」と迫ったので、野副氏は「それしか方法がないなら従わざるを得ない」と受け入れた。
しかし、その後の調査で反社会的勢力とは関係ないと判断した。論拠は代理人の弁護士が今年2月17日に実施した大手証券会社へのヒアリングで、同社幹部が同ファンドに違法行為や反社会的勢力とつき合いがあるという事実は知らないと答えたからだ。
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