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「看護の日」、ナイチンゲールの思いは受け継がれているか?

慢性化する長時間労働に疲弊する現場

  • 小林 美希

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2010年5月12日(水)

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 5月12日は「看護の日」。フローレンス・ナイチンゲールの誕生日にちなんで1991年に旧厚生省によって制定された。今年で20年の節目となる。

 看護師、保健師、助産師、准看護師を指す「看護職」は、全国で約133万人が働いている。女性労働者の20人に1人が看護職という女性の代表的な仕事とも言え、看護職の95%を女性で占める。看護師に憧れたり、「手に職をつけて、一生働きたい」「経済的に自立したい」と看護の世界に足を踏み入れた女性も少なくない。

 ここ数年は、男性看護師も増加している。看護職の中でも、看護師の数は2006年で84万8185人。男性看護師に限ると、1998年の1万7807人から2006年には3万8028人と倍増している。

 ところが、看護の現場では、過酷な労働を余儀なくされ、離職が止まらない。看護職の免許を持ちながら実際には働いていない潜在看護職員は55万~56万人と推計されている。過重労働の重責は、男女の関係なく、のしかかっている。

制度上、人員増が実現しにくい

 「確かに女性より体力があるかもしれないが、男にとっても、あまりの激務。この先、看護師を続けていけるか自信をなくしているところ」

 ある自治体病院(600床以上)のオペ(手術)室で働く杉田直也さん(仮名、30代前半)は、嘆く。オペ室勤務になってから4年が経つ。ところが、休暇の日も、病院からの呼び出しに迅速に対応しなければならないオンコールがある。このため、2~3週間、全く休みなく働くこともしばしばだという。

 近隣に大学病院があるが、直也さんが働く病院は地域の中核病院として、救命救急センターへの搬送も頻繁に受け入れている。大学病院のオペ室は看護師が50人ほど配置されているというが、直也さんの病院ではその半分くらいの人員で大学病院の手術件数に匹敵する年間6000件もの手術を引き受けている。

 当然、看護師の負担は増しており、「昨日1日でも40件ほどのオペがあった。予定しているオペのほかにも緊急オペが2~3件入ることもよくある。うちは看護師1人が年間200件ほどオペに入り、業界で適正と言われる1人当たりが受け持つ手術件数をはるかに超えている」(直也さん)という。

 病院は救急医療の充実を全面に打ち出しており、目下、看護体制も、一般入院基本料では最高の看護配置基準「7対1」(患者7人に対し看護師1人)を採ろうとしている。

 しかし、オペ室の人員配置は手薄いまま。増員を求めても、経営側は首を縦には振らない。なぜなら、診療報酬の中で看護師の業務に関しては独立した保険点数がなく、一般病棟での入院基本料の看護配置でしか看護師が評価されていないからだ。すると、経営側から見れば「オペ室や外来などの看護師は保険点数に結びつかない」ということで、人件費をギリギリのところで抑えようとする傾向が強くなる。

 そうした経緯から外来はほとんどの病院で看護師のパート化が進んでいる。一方で、極めて専門性の高いオペ室は正職員でなければいけないためパート化はできず、人件費増を抑制するために余裕をもった人員配置が行われないのだ。

 オペ室は、2交代制勤務や医師のように当直制が導入されていることが多いが、直也さんの病院では3交代を採っている。日勤は午前8時30分から始まり午後5時30分までだが、手術が午前9時から始まるのであれば始業の1時間ほど前から出勤して準備しなければならない。夕方以降も手術が残っていれば午後9時頃まで残業したり、深夜0時までオペ室に居続けることも少なくない。

 深夜、人手が少ない中で緊急オペが入れば、そのまま朝まで、時にはそのまま翌日の日勤に入り午後6時頃までと34時間連続で働き続けることもある。帰宅できても、夜勤の時間帯は、毎日がオンコール体制で、常に病院からの緊急呼び出しに備え待機していなければならず拘束される。いつ呼び出しがかかるか分からない緊張が続く。日勤の日に深夜0時を越えて残業が発生した場合、さすがに翌日の午前中は休めるが、年次有給休暇を使っての休日という矛盾の中にいる。

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