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iPad、8割弱が購入意欲

2010年5月31日(月)

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米アップルの新型情報端末「iPad(アイパッド)」が日本に上陸した。今年最大の注目商品を日経ビジネスのウェブサイト利用者はどう見ているのか。発売直前に実施した緊急アンケートで期待の高さが明らかになった。

 5月28日、米アップルの新型情報端末「iPad」がついに日本国内で発売された。米国では世界に先駆けて4月3日から発売されたが、わずか1カ月で販売台数が100万台を超えた。あまりの人気に生産が追いつかず、日本での発売は当初予定から1カ月遅れた。

 米国での人気は日本にも波及するのか。それとも一過性の熱狂か――。日経ビジネスは、5月19~20日にウェブサイト「日経ビジネスオンライン」を通じ、iPadに関する緊急アンケートを実施した。有効回答は3125。アップルの「iPhone」などのスマートフォン所有者が回答者の約4割を占めるなど、先進的なビジネスパーソンが多いとはいえ、新端末への期待の高さが浮き彫りとなった。

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3割が電子書籍を「読みたい」

 まず、iPadを「既に購入した」「購入の予約をした」の合計は24.6%。「いずれ購入したいと思う」と答えた51.9%を含めると、回答者の実に 76.5%が購入に意欲を見せた。国内では5月10日に予約が始まったが、注文が殺到したことで初回出荷分の予約はすぐに締め切った。潤沢に供給できれば、大ヒット商品になる可能性は高そうだ。

 ただし、スマートフォン「非所有者」に限定すると「購入予定はない」と答えた割合は30%に達する。先端的なIT(情報技術)機器に飛びつかない人に対して、どのように魅力を伝えていくかがアップルの課題になるだろう。

 購入を決めた人に利用目的を聞くと、「電子書籍」「電子雑誌」「電子新聞」を読むという回答が、いずれも25%を超え、「ゲーム」や「音楽鑑賞」を上回った。iPadはページをめくるようにして電子書籍を読める機能を備えている。米国では数万タイトルの書籍が既にiPad向けに販売されている。電子書籍端末として先行した、米アマゾン・ドット・コムの「キンドル」と比べても、カラーで配信できたり映像を利用できるなど利点は多い。

 日本でもiPad発売を機に、講談社やスターツ出版などが専用コンテンツの提供を開始した。ほかの出版社が追随すれば、日本でも電子書籍や電子雑誌市場が急拡大する可能性がある。

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「iPad、8割弱が購入意欲」の著者

小笠原 啓

小笠原 啓(おがさわら・さとし)

日経ビジネス記者

早稲田大学政治経済学部卒業後、1998年に日経BP社入社。「日経ネットナビ」「日経ビジネス」「日経コンピュータ」の各編集部を経て、2014年9月から現職。製造業を軸に取材活動中

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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