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景気先行指標の落とし穴

  • 小平 和良,瀬戸 久美子

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2010年6月10日(木)

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百貨店の売り上げ減に下げ止まりの兆しが見えてきた。ホテルの稼働率も3年ぶりに80%を超える状況が続いている。だが個人消費が本格回復軌道に乗ると見るのは早計だ。

 東京・大阪のホテル稼働率が改善傾向を見せている。日本経済新聞社の調べでは、2010年3~4月の平均稼働率は東京・大阪ともに80%を超えた。4月の平均稼働率は東京が81.4%、大阪は81.2%。一般的にホテルの採算ラインは70%と言われるが、80%を超えたのは約3年ぶりとなる。

 もっとも、稼働率上昇の背景には、ホテルの首を絞めかねない値下げ合戦の存在も見え隠れする。

 ホテルズドットコムの2009年の調査では、東京のホテルの平均宿泊料は1年間で18%ほど下がった。2009年末を境に平均価格は下げ止まり傾向にあるが、2010年現在も本格的な回復には至っていない。国内1200以上の宿泊施設を扱う「一休.com」でも、2010年3月期段階で取り扱い施設の1室当たりの平均単価は2万3060円と、前事業年度の2万5104円から2044円下落している。

 「日本のホテル市場は、競合を意識するあまりに早い段階から値下げした結果、全体的に値崩れが起きた」。ヒルトンワールドワイドのオデット・リフシッツ副社長はそう指摘する。

 そんな中、2010年5月にはシティーホテルの象徴的存在だった「グランドプリンスホテル赤坂(赤プリ)」が、2011年3月末に営業を終了することが決まった。2009年の平均客室単価は推定で1万5000円前後、バブル期の半額にまで落ちていたと見られる。

 稼働率の改善を景気回復の兆しと見る向きもあるが、現場レベルでは復調とまでいかないというのが実情だ。

百貨店、家電にも復調の兆し

 リーマンショック以降、売り上げ減に歯止めがかからなかった百貨店も下げ止まりの兆しが見えてきた。

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