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ソニー、ネットTVで反撃

2010年7月12日(月)

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ソニーは今秋、米国を手始めにネット対応テレビを発売する。映画や音楽ビデオのネット配信サービスをセットで提供する。新市場を立ち上げ、ライバルの韓国サムスンを出し抜けるか。

 ソニーは今秋、インターネットを利用できる薄型テレビ「ソニーインターネットTV」を発売する。米国市場を皮切りに、欧州や日本などでも順次投入する計画だ。テレビにつなぐことでネットの利用が可能になるセットトップボックス型の製品も発売する。ソニーの運営するネット配信サービスを通じて、見たい時に映画やテレビ番組、音楽ビデオ、投稿ビデオなどをいつでも楽しめるようにする。

 これまでも、日本の電機メーカー各社は薄型テレビの多くの機種にネット接続機能をつけてきた。ただあくまでも「おまけの機能」という位置づけだったため、わざわざネット回線をつなぐ人はほとんどおらず、ネット対応テレビを持つ人のうち、接続率は1割にも満たないと言われる。

ハワード・ストリンガー会長は5月20日、ネット対応テレビ事業で米グーグルと提携すると発表した(写真:AP/アフロ)

 これに対して今回ソニーが発売するインターネットTVは米グーグルのOS(基本ソフト)「アンドロイド」や、高機能のCPU(中央演算処理装置)を搭載し、ネット接続を前提とした本格的な商品であることを前面に打ち出す。高機能である分、通常の薄型テレビよりも割高になるが、ソニーの石田佳久ホームエンタテインメント事業本部長は「購入者のほとんどはネットを利用するだろう」と見込む。

 これまで多くの電機メーカーが挑戦しては失敗した「ネット対応テレビ」で、新市場を切り拓くのが狙いだ。

土俵を変えて戦う

 薄型テレビの分野では現在、ソニーをはじめとする日本勢は、韓国のサムスン電子に大きく後れを取っている。米調査会社のディスプレイサーチによると、 2009年の薄型テレビの世界シェアは、金額ベースでソニーは2位ながら12.4%と、首位のサムスンの23.3%の約半分にとどまる。サムスンは、巧みなマーケティングによって新興国を中心に一気に勢力を拡大した。これに対してパナソニックはインドや中国などの新興国向けに、薄型テレビなどの分野で、価格を抑えた「ボリュームゾーン(普及価格帯)製品」を投入すると5月に発表し、サムスンに真っ向勝負を挑む。

 ソニーもまた、生産委託などにより製造コストを下げて、価格競争力を高める方針だ。ただ、石田本部長は、「サムスンの事業規模は圧倒的に大きく、同じことをやっていても(追いつくのは)なかなか難しい。土俵を変えて戦うことも考えねばならない」と話す。ネット対応テレビという新たな商品カテゴリーを打ち出す背景には、そんな事情もある。ネットのインフラが整う先進国などでは、インターネットTV向けにコンテンツを配信し、テレビの販売とネット配信サービスの両方から収入を得られるようにする。

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「ソニー、ネットTVで反撃」の著者

吉野 次郎

吉野 次郎(よしの・じろう)

日本経済新聞社記者

1996年、日経BPに入社。2007年から日経ビジネス編集部で電機業界や自動車業界、企業の不祥事を担当。2015年4月から日本経済新聞社電子編集部に出向中。産業、経済事件を中心に取材・執筆する。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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牛島 信 弁護士