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PB後遺症で食品再編も

  • 飯泉 梓

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2010年8月24日(火)

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一時、脚光を浴びてきた小売業のPB(プライベートブランド)ここにきて、そのブームに陰りが見えてきた。PB頼みの食品メーカーにとって試練の夏が訪れている。

 低価格商品の代表格だった小売業のPB(プライベートブランド)。2007年頃からイオンやセブン&アイ・ホールディングスといった大手量販店が次々とPBに力を注ぐことを発表し、話題を呼んだ。だが、そのブームが踊り場を迎えている。

 イオンは拡充を続けて、約5000品種に達したPB「トップバリュ」を今年度から約1割削減することに決めた。同様に東急ストアでも今年に入ってからPBの絞り込みを始めている。「販売量が少ないためにPBでも赤字商品は少なくない」と同社の木下雄治社長は言う。 

 その背景にあるのは「消費者の“節約疲れ”」とアナリストは分析する。

 長引く景気低迷によって、当初顧客は価格を最優先して、PBを選んだ。しかしPB売り場に並ぶ商品の顔ぶれはあまり変化がない。次第に飽きを感じるようになった消費者の足が遠のいていった。

PB依存メーカーに打撃

 低価格のPBから単価の高いNB(ナショナルブランド)への回帰。

 一見すると、メーカーにとっては願ってもない状況のはず。だが、実態は必ずしもそうではないようだ。というのも、PB依存が進み、NB開発に後れを取った企業にとって、強いNBを持つ上位メーカーとの差がさらに広がってしまうからだ。

 「これから売れるNBを開発することは、時間がかかることだとは分かっている。しかしやらなければメーカーとして生きる道がない」

 第一屋製パンの担当者は言う。同社はここ数年PB開発に力を注いでいた。「ある程度条件の悪い場合でも受けざるを得なかった」という。その結果、2010年1~6月期決算は、5億円の営業赤字と昨年よりも赤字幅が拡大した。昨年12月には、豊田通商の支援を受けて経営の立て直しを急いでいる。一例としてPB比率を抑え、NB開発に力を注ぐが、その道のりは険しい。

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