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電池が変える商社ビジネス

  • 瀧本 大輔

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2010年9月9日(木)

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伊藤忠商事がリチウムイオン電池事業を強化している。原材料から電池、電気自動車、電池再利用まで幅広く展開。収益を最大化するバリューチェーンを築き、世界展開を狙う。

 伊藤忠商事の事業戦略のカギを握る3台のEV(電気自動車)が、5月から茨城県つくば市内を静かに走り始めた。

 EVは、伊藤忠を中心とした環境関連事業の実証実験に使われている。急速充電器による電池への負荷、走行距離や利用頻度による電池の劣化具合などのデータを収集するのが目的だ。この実証実験が、実は伊藤忠の事業スキームの変化を象徴する。

 従来の商社は、モノを商流に乗せて手数料を得る口銭ビジネスや、ベンチャー企業などを対象にした投資型ビジネスが主流だった。だが今回の事業は違う。実証実験からは、ある製品を中心にビジネスの上流から下流まですべてを押さえ、それぞれの相乗効果で収益を最大化するバリューチェーン型とも言える新事業の姿が見えてくる。

 その核となる製品とはリチウムイオン電池である。伊藤忠は昨年4月に発表した中期経営計画で、リチウムイオン電池事業を重点分野の1つに掲げた。その重要なビジネスパートナーが米新興電池メーカーのエナデルだ。

 同社は伊藤忠が出資する米エナール・ワンの子会社。伊藤忠は2003年にエナール・ワンに出資し、昨年12月に2000万ドル(約17億円)の第三者割当増資に応じた。現時点での出資比率は約5%だが、同社製電池の優先販売権を保有する。

 この電池を核に、伊藤忠は、一気呵成にバリューチェーンの構築に動いた。例えば、最上流の原材料だ。

バリューチェーンの最大化に動く

 伊藤忠は今年7月、地下の熱水からリチウムを採取する技術を持つ米企業に出資。将来は現時点での世界のリチウム生産能力の約半分に相当する、年間6万4000トンを生産できるという。

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