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新興勢力から侵食されるリクルートが反撃ののろしを上げた。数億円もの販促費用をかけて本家グルーポンを猛追する。体力なき参入者はビジネスモデルの変更を迫られている。
レストランなどの割引クーポンを制限時間内に一気に販売する割引クーポン販売サービス市場は、立ち上がりからわずか半年で様変わりした。市場参入企業は100社を超え、競争が激化。早くも、勝ち組、負け組の構図が鮮明になりつつある。
本誌の調査では、サービスの代名詞にもなっている本家グルーポン・ジャパンの売り上げが断トツ。2位以下は混戦模様が続くが、こうした中でグルーポンを猛追しているのがリクルートの「ポンパレ」だ。
「ポンパレ〜ポンパレ〜」とサービス名称を連呼するテレビCMが11月5日から約2週間、スポット枠に集中投下された。ウェブサイトでも「ポンパレ」の広告が大量に流れた。
この間、リクルートがかけた宣伝費用は5億〜6億円と見られる。さらに同時期、ポンパレではハーゲンダッツのミニカップ（120ミリリットル）を2個購入できるギフト券1枚660円を大量に買い取り、84％割引の100円で販売。約37万枚を売りさばいた。
リクルートの反撃と言っていい。というのも、グルーポンにクーポンを掲載した飲食店の中には、「（リクルート発行のクーポン情報誌）ホットペッパーの予算を回した」（ある飲食店）ところが多い。看過すればリクルートが長年築いてきた牙城が一気にグルーポンに侵食される恐れがあったからだ。
ポンパレの前澤隆一郎・編集長は「飲食店にとって望まれたツールを提供しただけ」と語るものの、“縄張り”を荒らされたリクルートの反撃が本格化したと見る業界関係者は多い。
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