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グルーポン市場、大手寡占へ

2010年12月3日(金)

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新興勢力から侵食されるリクルートが反撃ののろしを上げた。数億円もの販促費用をかけて本家グルーポンを猛追する。体力なき参入者はビジネスモデルの変更を迫られている。

 レストランなどの割引クーポンを制限時間内に一気に販売する割引クーポン販売サービス市場は、立ち上がりからわずか半年で様変わりした。市場参入企業は100社を超え、競争が激化。早くも、勝ち組、負け組の構図が鮮明になりつつある。

割引クーポン販売サイトの売り上げ推移(日経ビジネス調べ)

 本誌の調査では、サービスの代名詞にもなっている本家グルーポン・ジャパンの売り上げが断トツ。2位以下は混戦模様が続くが、こうした中でグルーポンを猛追しているのがリクルートの「ポンパレ」だ。

 「ポンパレ~ポンパレ~」とサービス名称を連呼するテレビCMが11月5日から約2週間、スポット枠に集中投下された。ウェブサイトでも「ポンパレ」の広告が大量に流れた。

 この間、リクルートがかけた宣伝費用は5億~6億円と見られる。さらに同時期、ポンパレではハーゲンダッツのミニカップ(120ミリリットル)を2個購入できるギフト券1枚660円を大量に買い取り、84%割引の100円で販売。約37万枚を売りさばいた。

 リクルートの反撃と言っていい。というのも、グルーポンにクーポンを掲載した飲食店の中には、「(リクルート発行のクーポン情報誌)ホットペッパーの予算を回した」(ある飲食店)ところが多い。看過すればリクルートが長年築いてきた牙城が一気にグルーポンに侵食される恐れがあったからだ。

 ポンパレの前澤隆一郎・編集長は「飲食店にとって望まれたツールを提供しただけ」と語るものの、“縄張り”を荒らされたリクルートの反撃が本格化したと見る業界関係者は多い。

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「グルーポン市場、大手寡占へ」の著者

原 隆

原 隆(はら・たかし)

日経コンピュータ記者

宮崎県出身。お酒が好きです。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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中村 克己 元ルノー副社長、前カルソニックカンセイ会長