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綱渡りのインフレ退治

世界経済を読む ― アジア編

2011年1月14日(金)

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2011年も世界経済の成長を牽引するアジア。最大のリスクは、成長の鈍化とインフレの同時進行だ。金利と為替をどう動かすか、各国の手腕が問われる。

 「アジアがくしゃみをすれば世界が風邪を引く」のが2011年だ。日米欧の景気の先行きが不透明なだけに、アジアにかかる期待は大きい。特に日本は輸出総額の過半を占める。アジアが変調を来せば、風邪では済まない。

 問題なのは、アジアの独り勝ちが新たなリスクを呼び起こしているということだ。野村インターナショナル(香港)のアジア担当チーフエコノミスト、ロブ・スバラマン氏はアジア全体が直面する問題として「増大する資本の流入と物価上昇」を挙げる。

 リーマンショック以降、高い収益率を求める世界中のマネーがアジアへ流れ続けてきた。その勢いは、米国の再度の量的緩和で一層強まっている。不動産から株式、通貨、商品に至るまで、流れ込む投機マネーが猛烈なインフレを引き起こしつつある。

「チャイナフレーション」

 インフレは既に危険な水準だ。11月、中国のCPI(消費者物価指数)は前年同月比5.1%増という2年4カ月ぶりの上げ幅を記録した。インドも落ち着いてきたとはいえWPI(卸売物価指数)は同7.5%を記録。多くの国で食品価格が急騰しており、インフレ率が各国の中央銀行の想定を上回り出した。

新興アジア諸国の経済見通し(単位: %)

 10月に2年10カ月ぶりの利上げに踏み切った中国は12月にも追加利上げを実施。各国とも金融引き締め策を連打しているが、後手に回っている。

 食品価格の高騰は、「賃上げ→生産コスト上昇→さらなるインフレ」という循環を引き起こす。例えば中国からの輸入比率が高い韓国では「チャイナフレーション」という造語が生まれるなど、インフレは国境を越えて連鎖反応を起こし始めている。

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「綱渡りのインフレ退治」の著者

熊野 信一郎

熊野 信一郎(くまの・しんいちろう)

日経ビジネス記者

1998年日経BP社入社。日経ビジネス編集部に配属され製造業や流通業などを担当。2007年より日経ビジネス香港支局に異動、アジアや中国に関連する企画を手がける。2011年11月に東京の編集部に戻る。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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