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「急がば回れ」でテレビ再生

  • 広岡 延隆,吉野 次郎

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2011年1月27日(木)

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国内薄型テレビ市場に半減の危機が迫る。各メーカーが狙いを定めるのが、テレビの周辺機器だ。周辺機器が充実すれば、3Dテレビなどの魅力も高まる。

 市場半減。リーマンショックの悪夢を想起させるような事態が、目前に迫っているのが国内薄型テレビ業界だ。

 3月の家電エコポイント廃止、7月のアナログ放送終了。このダブルパンチで、2010年に2411万台あった薄型テレビの国内需要は、2011年には前年比45%減の1328万台になると予測される(米ディスプレイサーチ調べ)。

 それを先取りするような事態が、昨年の年末商戦の結果に表れた。2010年11月末までで家電エコポイントが半減することを受け、多くの消費者がその前に薄型テレビを購入するために家電量販店に駆け込んだ。だがそれは需要の先食いにすぎなかった。調査会社BCNの調べでは、12月の薄型テレビ国内販売台数は前年同月比34.7%減、販売金額では同53.4%減だった。

主なデジタル家電の国内販売価格推移

 BCNアナリストの道越一郎氏も「これだけ大きな前年割れは統計を取り始めた2004年から初めて」と驚くほどの落ち込み。同氏は台数ベースではエコポイント前の水準に戻っただけとも補足するが、金額ベースでは年間2割以上という販売価格下落が続く。

 期待した3D(3次元)テレビやネット対応テレビなどの高付加価値商品は「なかなか離陸しない」(家電メーカー首脳)のが実情。待ち受ける国内市場縮小が電機各社を苦境に追い込む。

 こうした状況の中、家電各社が期待をかけるのが周辺機器だ。エコポイントなどで需要を先食いしたということは、裏を返せば薄型テレビが一気に国内に普及したということ。各社ともそこに接続するブルーレイ・ディスクレコーダーやサラウンドシステム、ビデオカメラなどの需要が増すと見て狙いを定める。こうした商品は薄型テレビに比べて下落率も比較的緩やかで、利益が確保しやすいとの事情もある。

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