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沸き立つ英語市場に新勢力

2011年3月15日(火)

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英語力は低く、教育関連市場規模は大きい日本。英語力強化の商機拡大で外資ネットベンチャーが攻勢に出る。顧客が求める「費用対効果」に、淘汰の波も起きそうだ。

 英語教育市場が活況に沸いている。TOEICは受験者数が前年比10%増で推移中。英会話学校大手ベルリッツ・ジャパンでも2010年上半期の問い合わせ数が前年同期比1.5倍に増加した。

 これは言うまでもなく楽天やファーストリテイリングの試みに端を発した英語公用語化の恩恵の波が英語学習市場に押し寄せていることによる。様々な業界大手が堰を切ったように新入社員の採用基準に英語力を設け、既存社員の英語力強化策を打ち出すなど、英語力の必要性は高まっている。

 特需に沸く英語教育市場に、攻勢をかけているのがインターネットを使って英語学習ツールを提供する外資のベンチャー企業だ。

 2009年3月から独自メソッドを用いて英語の語彙力を高める学習サービス「Smart.fm」を運営してきたセレゴ・ジャパンは3月31日をもって Smart.fmを終了する。同時に月額1000円の有料版サービス「iKnow!」への移行を進める。「従来の無料版に登録していた会員数は100万人弱。1割くらいが有料版に移行してくれるのでは」と語るのはセレゴ・ジャパン社長のポール・グリーンバーグ氏だ。同社は4月から法人契約プランも設け、高まる需要を刈り取っていくつもりだ。

 一方、米グーグル・ベンチャーズが出資する動画を用いた英語学習サービス「English Central」の運営元、米イングリッシュ・セントラルもまた日本市場拡大を好機として捉える。「楽天やファーストリテイリングが起こした英語化の波は追い風」と語るのは創設者兼CEO(最高経営責任者)であるアラン・シュワルツ氏。17万人の会員を抱えているが、3月から月額980円の有料版の販促を強化していくという。

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「沸き立つ英語市場に新勢力」の著者

原 隆

原 隆(はら・たかし)

日経コンピュータ記者

宮崎県出身。お酒が好きです。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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