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原油価格高騰の見えざる危機

東証1部上場企業・株価騰落率ランキング

2011年3月18日(金)

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高騰する原油価格。本誌試算では今後、一部業種の株価を大きく押し下げる。きっかけは北アフリカ、中東の政情不安だが、裏で演出したのは投機資金。本当の危機は、原油価格高騰ではなく、急激な乱高下。業績を直撃しかねない。

 北アフリカ、中東に広がる政情不安で2月から急騰してきた原油価格が、回復の兆しを見せ始めた日本経済の先行きに暗い影を落とし始めている。

 日本が需要の約90%を依存する中東のドバイ原油先物価格は3月4日に1バレル=110ドル23セントと、2011年初から約17%、前年同月比では約50%の大幅上昇となっている。

 既に個人向けのガソリン価格や産業用のA重油、ガソリンなどが上昇を始め、連動して電気・ガス料金も4月から7カ月ぶりに大手14社が一斉値上げ。産業の基礎になる石油化学原料のナフサやエチレン価格も昨年秋以降、上昇を続けている。

 トラックなど陸運業界では既に業績への影響が出始め、今後は海運、航空運賃にも波及が必至の情勢。鉄鉱石の値上がりを機に「1トン当たり2万円程度の値上げが必要」との考え方を示していた鉄鋼業界も、原油価格高騰が続けば需要家に一段と大きな値上げを要請する可能性がある。影響は、川上から川下へ、産業から個人へと、次第に広く深く、及び始めている。この影響はどこまで広がるのか――。

 本誌は今回、野村証券の協力を得て、原油価格が1バレル=127ドル、150ドルに上昇した場合、東京証券取引所1部上場企業(3月3日終値で時価総額1000億円以上)の株価がどう変動するかを試算。それを基に各社の下落率、上昇率を計算し、ランキング化した(以下参照)。

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「原油価格高騰の見えざる危機」の著者

田村 賢司

田村 賢司(たむら・けんじ)

日経ビジネス主任編集委員

日経レストラン、日経ビジネス、日経ベンチャー、日経ネットトレーディングなどの編集部を経て2002年から日経ビジネス編集委員。税・財政、年金、企業財務、企業会計、マクロ経済などが専門分野。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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