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パパママ薬局の限界

  • 飯山 辰之介

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2011年5月13日(金)

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東日本大震災で調剤薬局が被災。薬の流通に支障を来した。個人経営が多く、営業の継続やスムーズな再開は難しい。非常時にも医薬品を供給できる薬局の組織力強化が急務だ。

 「薬局がもっと組織化されていれば、薬の流通はスムーズだったろう」。岩手県大船渡市で医薬品不足に悩まされた阿南英明医師はこう振り返る。災害派遣医療チーム、日本DMATの活動を統括してきた医師だ。

 津波で大きな被害を受けた大船渡市で阿南医師が直面したのは、地元開業医が必要な医薬品を入手できずに苦労する医療現場だった。

アインが設置した仮設薬局
岩手県山田南小学校にアインが設置した仮設薬局に多くの医療チームが薬を求めて訪れた

 その原因の1つが、調剤薬局の機能不全だ。大船渡では、20軒あった薬局のうち半数が大きな被害を受けた。今回の震災では救急医療で必要な薬とは別に、コレステロールや血圧を制御する薬など、常用薬を求める患者が溢れた。患者は、どんな薬を飲んでいたのか。それを把握していたのは、かかりつけの医師と薬剤師だけだ。

 だが、地元の医院や薬局もカルテや処方の記録を流失してしまった。地元薬局の多くは、個人経営のいわゆるパパママストアであり、彼らも被災者だ。

 こうした店舗が被害から立ち直り、業務再開にこぎ着けるにはどうしても時間がかかる。結果として、医薬品の流通麻痺が慢性化しかねない。

 パパママストアが苦境に陥る一方で、力を発揮したのは全国チェーンの調剤薬局だった。

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