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トラック各社、回復ひと足早く

  • 小谷 真幸

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2011年6月30日(木)

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乗用車に先んじ、トラック各社の販売が回復に向かう見通しだ。日野自動車やいすゞ自動車など大手が生産を相次ぎ正常化。海外販売の好調に加え、国内の復興需要も期待されている。

 「思った以上にいい数字が出てきた」――。トラック大手、日野自動車が6月14日に発表した今期の業績見通しに対し、ある証券会社のアナリストはこう感想を漏らした。

 同社の2012年3月期連結業績は、売上高が前期比9%増の1兆3500億円、営業利益が同21%増の350億円の予想。最終損益は120億円の黒字(前期は100億円の赤字)と、4期ぶりの最終黒字転換を見込む。業績改善の見通しが好感され、発表翌日の15日には株価が一時、前日比6%高まで上昇する場面もあった。

日野自動車のトラック・バス世界販売台数

 業績改善の要因となるのが、トラックなど商用車の販売拡大。今期の世界販売台数は12万8000台と前期から13%増え、2期続けて過去最高を更新する見通しだ。

 海外は東南アジアなど新興国を中心にトラックやバスの販売が好調。国内では7月初めに発売する小型トラックの新車投入効果や、東日本大震災の復興需要を見込む。

 販売増のカギを握る生産体制も、震災直後の大幅減産の状況から急ピッチで復旧してきた。6月第2週には、トラックの国内生産が震災前に計画していた水準まで回復した。

 「当初の想定より1カ月早い正常化で、今後も生産数を落とさずにいけるメドがついた」(日野自動車の鈴木敏也・執行役員)。海外生産も7月には正常化する見通しという。

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