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NTTドコモが度重なる通信障害に見舞われている。スマートフォンの急速な普及が、想定外の負荷を生んだ。頻発するトラブルは、顧客流出を加速させる恐れもある。

 高い通信品質を売り物としてきたNTTドコモが、相次ぐ通信障害に見舞われている。

相次ぐ通信障害の対策を発表するドコモの山田隆持社長(左)

 昨年8月以降、自社のスマートフォン向けメールサービスで不具合を頻発し、昨年末に対策本部を立ち上げたばかり。にもかかわらず、1月25日には約4時間半にわたって東京都心部で大規模な通信障害を起こし、総務省から行政指導を受ける事態に発展した。

 一連の通信障害の背景には、大量のデータ通信を発生させるスマホの急速な普及がある。スマホユーザーの利用動向を十分に把握できないまま、通信インフラにかかる負荷を低く見積もったことが、大規模な障害を招いた。

 ドコモは1月27日の2011年10〜12月期決算発表の直前に緊急記者会見を開き、役員6人の減給処分と抜本対策を発表。山田隆持社長は「スマホ5000万台時代にも耐え得る高度なネットワーク基盤を実現する」と、信頼回復に全力を挙げる考えを示した。

 ドコモは対策の一環として2014年度までに約500億円の設備投資を積み増し、新たな通信障害の発生を封じる考えだ。しかし今回、「品質のドコモ」という企業イメージに少なからず傷がついたことは、同社の高い収益力に影を落とし始めている。

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