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古今東西の「100円ショップ」を探訪

価格均一店は不況と一緒にやってくる

2012年3月6日(火)

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 最近街でよく見かける100円ショップ~通称100均(ひゃっきん)~について、筆者は漠然と「現代日本で独自に発生したビジネスモデル」と考えていました。100円ショップは、バブル崩壊後に急成長した業態です。成長した背景が現代日本を象徴する出来事なのだから、ビジネスモデルもきっと日本独自なのだろうと考えていたわけです。

 ところが先日あるニュースを目にして驚きました。「デンマーク版の100円ショップ」が今年日本に進出するというのです(参考:産経新聞2012年2月23日「大阪にアジア1号店 北欧の“100均”『タイガー』、イケアに続け」)。どうやら「価格均一ショップ」のビジネスモデルは国外にも存在するようです。

 そこで、あわてて価格均一ショップの歴史について調べてみると、さらに驚くべき事実を知りました。実は「昔の日本にも価格均一ショップが流行した時代があった」のです。つまり価格均一ショップは「現代日本で独自に発達したビジネスモデル」ではなくて、「古今東西に存在するビジネスモデル」なのです。

 今回の「時代を映し出すコトバたち」は、価格均一ショップを取り上げます。日本以外の地域にはどんなショップがあるのか、過去にはどんなショップがあったのかについて分析します。

100均の略史~バブル崩壊後に急成長~

 本論に入る前に、「100円ショップ」について復習しておきましょう。100円ショップ、すなわち「原則100円を小売価格とする日用品・雑貨などの販売店」は、バブル崩壊後に急成長した業態です。

 そのルーツは1960年代に登場した「催事販売」でした。専門業者がスーパーマーケットや百貨店などの空きスペースを借りて、臨時の催し物として100円均一で商品を販売するビジネスモデルです。

 1980年代に入ると、一部の催事業者が固定店舗を出店し始めました。特に注目すべきは、愛知県春日井市に1985年、「100円ショップ」という店名の固定店舗が登場したこと。この店名が普通名詞としての100円ショップのルーツとなりました。

 そして1991年には大創産業(ザ・ダイソー)が香川県高松市に固定店舗を出店、1993年にはキャンドゥが創業するなどして、100円ショップ市場は活況を呈することに。ちなみに大創産業の現在の年間売上高は3411億円(2011年3月期)、店舗数は国内に2620店、海外(26カ国)に587店舗となっています。

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「古今東西の「100円ショップ」を探訪」の著者

もり ひろし

もり ひろし(もり・ひろし)

新語ウォッチャー(フリーライター)

CSK総合研究所を経て、1998年から新語専門のフリーライターに。辞書・雑誌・新聞・ウェブサイトなどに原稿を提供中。2009年より『現代用語の基礎知識』(自由国民社)で「流行現象」のコーナーを担当。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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