テレビ番組を録る「レコーダー」の販売不振が続く。録画できるテレビが増え、専用機の必要性が薄れたからだ。テレビ価格急落による割高感も、客足を遠ざけている。

　「正直、レコーダーは地上デジタル放送に移行して、もっと売れると思っていた」。家電量販店大手、ビックカメラの宮嶋宏幸社長は、当初の見通しが甘かったことを認める。宮嶋社長ばかりではない。多くの量販店が、予想外に落ち込んだレコーダー販売を嘆く。

　各社が判断の拠り所にしたのが、総務省が昨年3月に公表した地デジ対応機器の普及率だ。デジタル対応テレビの世帯普及率は91％に達したが、レコーダー（録画機）は58％。「先にテレビを買った人が、今後レコーダーを買い足す」（宮嶋社長）と期待した。だが、今のところ「（購入の）波が来たという印象はない」（ヨドバシカメラ）。

　家電販売を調査するGfKジャパンによると、年末商戦を含む昨年10～12月のレコーダーの販売台数は、前年同期比27％減。1～3月も24％減と大幅な減少が続く。ある家電量販店は「今春は新モデルの投入も少なく、メーカーに売る気が感じられない」と漏らす。

レコーダー需要への高い期待は肩透かしを食った（東京都内の家電量販店）

　なぜ、思惑が外れたのか。最大の要因は、録画対応の薄型テレビが次々と発売されたこと。販売台数に占める割合は、1年前（2011年1～3月）は、薄型テレビの34％にすぎなかったが、今年1～3月は68％（GfK調べ）と倍増した。

　特に、テレビのUSB端子に外付けハードディスクをつないで録画ができるタイプが売れ筋だ。ハードディスクは、大容量の2テラバイトでも1万円強で購入できる。同じ容量のブルーレイ・ディスク（BD）レコーダーは安くても7万円程度。複数番組の同時録画など専用機の強みもあるが、価格差が大きい。昨年7月、地デジ移行に伴う安売り競争で、薄型テレビの価格が急落したこともレコーダー販売に響いた。

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