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録画機が売れない理由

2012年4月20日(金)

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テレビ番組を録る「レコーダー」の販売不振が続く。録画できるテレビが増え、専用機の必要性が薄れたからだ。テレビ価格急落による割高感も、客足を遠ざけている。

 「正直、レコーダーは地上デジタル放送に移行して、もっと売れると思っていた」。家電量販店大手、ビックカメラの宮嶋宏幸社長は、当初の見通しが甘かったことを認める。宮嶋社長ばかりではない。多くの量販店が、予想外に落ち込んだレコーダー販売を嘆く。

 各社が判断の拠り所にしたのが、総務省が昨年3月に公表した地デジ対応機器の普及率だ。デジタル対応テレビの世帯普及率は91%に達したが、レコーダー(録画機)は58%。「先にテレビを買った人が、今後レコーダーを買い足す」(宮嶋社長)と期待した。だが、今のところ「(購入の)波が来たという印象はない」(ヨドバシカメラ)。

 家電販売を調査するGfKジャパンによると、年末商戦を含む昨年10~12月のレコーダーの販売台数は、前年同期比27%減。1~3月も24%減と大幅な減少が続く。ある家電量販店は「今春は新モデルの投入も少なく、メーカーに売る気が感じられない」と漏らす。

レコーダー需要への高い期待は肩透かしを食った(東京都内の家電量販店)

 なぜ、思惑が外れたのか。最大の要因は、録画対応の薄型テレビが次々と発売されたこと。販売台数に占める割合は、1年前(2011年1~3月)は、薄型テレビの34%にすぎなかったが、今年1~3月は68%(GfK調べ)と倍増した。

 特に、テレビのUSB端子に外付けハードディスクをつないで録画ができるタイプが売れ筋だ。ハードディスクは、大容量の2テラバイトでも1万円強で購入できる。同じ容量のブルーレイ・ディスク(BD)レコーダーは安くても7万円程度。複数番組の同時録画など専用機の強みもあるが、価格差が大きい。昨年7月、地デジ移行に伴う安売り競争で、薄型テレビの価格が急落したこともレコーダー販売に響いた。

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「録画機が売れない理由」の著者

中川 雅之

中川 雅之(なかがわ・まさゆき)

日本経済新聞記者

2006年日本経済新聞社に入社。「消費産業部」で流通・サービス業の取材に携わる。12年から日経BPの日経ビジネス編集部に出向。15年4月から日本経済新聞企業報道部。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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