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バーゲン「後ろ倒し」の大博打

2012年5月18日(金)

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三越伊勢丹とルミネが今夏のバーゲンセールの開始を遅らせることを決断した。これが百貨店業界やアパレル業界で、大きな波紋を呼んでいる。「日本の産業を守る」というセールの「後ろ倒し」は果たして成功するのか。

 「バーゲン開催時期の適正について」

 4月19日、アパレルメーカーなどにこう書かれた文書が届いた。送付元は東日本旅客鉄道(JR東日本)の子会社で駅ビルを運営するルミネ。同社は今夏のバーゲンセール開始時期を例年の7月初頭から2週間ほど遅らせ、7月中旬に始めると決定した。そこで、ルミネに出店するテナント各社に、開始時期への理解と徹底を依頼する書類を配布したのだ。

 そもそもの発端は三越伊勢丹ホールディングスの大西洋社長の発言にあった。大西社長は昨年冬、現在のバーゲンセールのあり方を見直すべきだとぶち上げた。

三越伊勢丹ではセール以外にも業態開発に取り組む(写真:山本 琢磨)

 百貨店にとって、夏と冬のセールは年2回の書き入れ時だ。百貨店各社は売り上げが落ち込む中で、少しでも需要を喚起しようと、年々、セールの時期を前倒ししてきた。特にここ数年はその傾向が顕著だった。そのため、梅雨も明けていない6月下旬から、夏物の衣料品が割引価格で販売されるようになった。

 一方で、ファッションを先取りするよりも実際の気候に合わせて衣料品を買う消費者は増えている。その結果、暑さが本格化して夏物が最も売れる時期に、百貨店が安売りを始めるという不合理な現象が起こっていた。

三越伊勢丹がセールを「適正化」

 三越伊勢丹はこうした不毛な習慣を是正する必要があると判断。今まで7月頭に始めていたセールを、今夏から2週間程度、遅らせる決断を下した。

ルミネの新井良亮社長はセール「後ろ倒し」に力を注ぐ
(写真:古立康三)

 駅ビル大手のルミネも、三越伊勢丹と同様の考え方に基づいて「後ろ倒し」を決めた。「最需要期に通常価格で販売し、本来のあるべき姿に戻すこと。これがモノ作りの川上にあるアパレルメーカーや原料産地を守り、ひいては日本の産業を守ることにもつながる」と同社の新井良亮社長は力説する。

 セールの期間は色やサイズの欠品が増え、来店客に十分なサービスを提供できなくなる。これを防ぐためにも、ルミネはあえてテナント各社に冒頭の依頼書を出したのだ。

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「バーゲン「後ろ倒し」の大博打」の著者

日野 なおみ

日野 なおみ(ひの・なおみ)

日経ビジネス記者

月刊誌「日経トレンディ」を経て、2011年から「日経ビジネス」記者。航空・鉄道業界や小売業界などを担当する一方、書籍編集なども手がける。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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