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“ホルムズ後”に揺れる中東

2012年7月19日(木)

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欧米のイラン産原油の禁輸措置を受けて緊張感高まる中東ホルムズ海峡。現時点では膠着状態にあるが、今後に向けた情勢不安も浮上する。新たな秩序を巡る混乱の中、日本はエネルギーの安定確保を維持できるか。

 アラブ首長国連邦(UAE)のドバイ市街から北東に150km、オマーン領の飛び地には険しい岩山が連なる。ひときわ高い山の頂上付近からは、イラン・オマーンが挟むホルムズ海峡を一望することができる。この山頂にはオマーンのレーダー基地が置かれ、周囲には軍関連施設も並び、この海峡を厳戒態勢で監視している。辺りを包むのは不気味なまでの静寂だ。

 昨年来、欧米は核開発を続けるイランに対して圧力を強め、この7月1日には経済制裁としてイラン産原油の全面的な輸入禁止措置を発動した。イラン側も中東における海上輸送の要衝であるホルムズ海峡の封鎖を示唆し、強硬姿勢を取ってきた。

予断は許さない状況ではあるが、ホルムズ海峡は静寂に包まれている

 海峡そのものは40km近い幅を持つが、水深は浅く、大型船が実際に航行可能な幅はわずか1.2kmにすぎない。ペルシャ湾岸の産油国からの原油の大半がこのホルムズ海峡を航行し、その量は世界の海上取引の35%を占める。中でも昨年の東日本大震災後、東京電力福島第1原子力発電所事故によって火力発電に依拠する日本は、中東産の原油・天然ガスの依存度が高く、海峡封鎖のリスクが懸念されてきた。

 そして始まった経済制裁。「ドバイをハブ拠点にした中東各国への小型船舶による物資の輸出が滞っている」(伊藤忠商事デュバイ支店の原口博治・エネルギー統括部長)など、影響は広がり始めている。イラン側も軍事演習を強行し、緊張感を高めようと躍起だ。しかし、ここまでのホルムズ海峡を巡る混乱はむしろ最小限にとどまっていると言えそうだ。

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