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バブルに乗れないシャープ

2012年8月29日(水)

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再生可能エネルギーの新制度で、バブルが生まれている。予想に反して、国産品が中国製パネルを押しのけて絶好調。だが、海外向けで低迷するシャープは波に乗り切れない。

 再生可能エネルギーの「固定価格買い取り制度」の施行で太陽電池バブルが勃発。国内の太陽電池メーカーが活況に沸く中で、最大手のシャープだけが、依然として苦境の中にある。

シャープは薄膜型太陽電池の採算悪化に苦しむ(堺市の太陽電池工場)

 国内勢は、予想をはるかに上回る勢いだ。下馬評では、新制度で中国製パネルが大量流入すると言われていた。ところが、制度が始まっても中国勢の存在感は薄く、市場を日本メーカーが席巻している。

 「数百件の商談を抱えているが、中国製との競合は皆無に等しい」と昭和シェル石油の太陽電池子会社であるソーラーフロンティア(東京都港区)の中島信幸・総合企画部副部長は明かす。同社と競合するのは、シャープや京セラといった国内勢ばかりだ。

 2006年にソーラー参入後、約1000億円を投じて工場を新設したが、赤字が続く。だが、2013年上期には黒字に転じる見通しだ。「商談中の案件で手いっぱいで、それ以上受注しても生産が追いつかなくなる」(中島副部長)。

 実際、国内外で約60カ所の風力発電所やメガソーラーを運用するユーラスエナジーホールディングス(東京都港区)の清水正己社長は、「価格が安くても中国製を買う気はない」と言う。「長期間、発電し続けるのだから、パネル自体が安いかどうかよりも、事業として低コストで回せるかどうかが重要」というのが、その理由だ。

 新制度では、メガソーラーで発電した電力を20年間にわたり一定の金額で買い取る。ひとたび故障が起きると、途端に収益性が悪化する。さらに、保証やメンテナンスが受けられなくなると事業者は大きな打撃を受けるため、メーカーの信頼性が重要になる。

 従業員30人で電設事業を営む荒川電工(高知市)も、メガソーラーの準備を進めている。溝渕辰夫・営業本部長は、「10年程度の使用なら海外製品も考えるが、20年間ともなると国産品を選ぶ」と打ち明ける。

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「バブルに乗れないシャープ」の著者

山根 小雪

山根 小雪(やまね・さゆき)

日経ビジネス記者

日経コミュニケーション、日経エコロジーを経て、2010年1月から日経ビジネス記者。エネルギーを中心に、自動車や素材など製造業を担当する。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

田中 深一郎

田中 深一郎(たなか・しんいちろう)

日経ビジネス記者

日経新聞科学技術部、証券部を経て、2012年4月より日経ビジネス記者。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

鵜飼 秀徳

鵜飼 秀徳(うかい・ひでのり)

日経おとなのOFF副編集長、浄土宗僧侶

京都市景観市民会議委員(2016年)、佛教文化学会会員。 1974年生まれ。成城大学文芸学部卒業後、報知新聞社へ入社。2005年日経BP社に入社。日経ビジネス記者などを歴任。2016年4月より日経おとなのOFF副編集長。浄土宗僧侶の顔も持つ。正覚寺副住職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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