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シャープ再建、アップル次第

2012年9月4日(火)

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シャープが追加リストラ策の詰めを急いでいる。中小型液晶パネルが、テレビに代わる基幹事業の候補だ。ただ、アップル依存度が高く、不安定でリスクも大きい。

 「資産を売るのではなく、赤字を消すというのが基本的な考え方」――。

 2013年3月期も大幅な赤字が続き、銀行から資金繰りの支援を取りつけるため追加リストラ策を検討中のシャープ。同社は、事業や資産の売却に対するスタンスをこう説明する。

 シャープは中国やメキシコにある液晶テレビの組み立て工場を、提携する台湾の鴻海(ホンハイ)精密工業に売却、人員削減も8000人規模に上積みする方針。一方で、複写機やエアコンなど黒字事業の売却は否定している。

 主力取引銀行のみずほコーポレート銀行と三菱東京UFJ銀行は、当面の資金手当てとして、8~9月に2000億円超の追加融資に踏み切る方向。融資拡大に応じる条件は、資産圧縮で債権回収の原資を捻出することだ。

 だが、収益事業を切り売りすれば、会社の再建の道筋が不透明になる。こうしたジレンマの中、一刻も早く銀行を納得させるリストラ策を講じなければならない。

 状況を複雑にしているのが、シャープが次の主力事業として育成を目指す、スマートフォン(高機能携帯電話)やタブレット端末向けの中小型液晶事業だ。中小型液晶パネルはシャープにとって、液晶テレビや大型液晶に代わる中核事業の筆頭候補だが、米アップルへの依存度が高いという問題を抱える。

新規顧客の開拓は道半ば

 アップルはタブレット「iPad」向けに、同社から「IGZO」と呼ぶ酸化物半導体を使う高精細パネルを調達してきた。スマホ用のCGシリコン液晶とともに、成長性では有望な分野と言える。

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「シャープ再建、アップル次第」の著者

田中 深一郎

田中 深一郎(たなか・しんいちろう)

日経ビジネス記者

日経新聞科学技術部、証券部を経て、2012年4月より日経ビジネス記者。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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