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遺伝子情報、個人で利用

2013年2月26日(火)

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自分の遺伝子情報を誰でも入手し、活用できる時代が来た。個人の体質に合わせた病気の診断や治療が可能になる。新産業創出の期待が高まるが、慎重な環境整備が必要だ。

 妊婦の血液から、胎児のダウン症など複数の染色体異常の可能性を調べる新型の出生前診断が、近く国内で始まる見通しだ。この診断法が、個人のゲノム(全遺伝情報)を高速で調べる「次世代シーケンサー」と呼ぶ解析装置を使っていることは、あまり知られていない。

 一般にダウン症では、通常2本ずつペアになる染色体が、21番染色体だけ3本になる。この診断法では、妊婦の血液を採取し、シーケンサーでDNA(デオキシリボ核酸)の断片を数える。大半が母親由来のものだが、ごく一部だけ胎児のDNAが含まれる。もし21番染色体のDNAが通常より多ければ、胎児がダウン症の可能性があるというわけだ。

 もちろん、出生前診断には、できる限り慎重な運用が欠かせない。ただ、この事例は、ゲノム解読に基づいた医療が一般の人にも身近なものになったことを象徴している。

 人間のゲノムが初めて解読された2003年当時、1人当たり約4000万ドル(約37億円)の費用がかかっていた。しかし、分析技術の進化により、そのコストは急激に低下している。シーケンサー大手の米ライフテクノロジーズは、2012年秋、1人のゲノムを約1000ドル(約9万円)で解読する能力を備えた新機種を発売。解読コストは10年弱で4万分の1に下がった。

 自分のゲノムをタブレットで確認できる――。米イルミナは、医師の指導を前提に、1万ドル(約93万円)前後の費用で希望者のゲノム解読を受託するサービスを展開している。

 昨年からは、米アップルの「iPad」を使い、利用者が自分のゲノムを自在に観察できるアプリ「MyGenome」を公開した。MyGenomeを使うと、様々な病気と関連のある遺伝子配列などが、一目瞭然に分かる。

米イルミナのiPad用アプリでは、自分のゲノムに含まれる病気と関連した遺伝子が分かりやすく表示される

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「遺伝子情報、個人で利用」の著者

田中 深一郎

田中 深一郎(たなか・しんいちろう)

日経ビジネス記者

日経新聞科学技術部、証券部を経て、2012年4月より日経ビジネス記者。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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