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3Dプリンターは本当に日本の救世主なのか?

新ビジネスを生み出す力がなければ宝の持ち腐れ

2013年6月5日(水)

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 このところ3Dプリンターに関する報道を数多く目にするようになってきました。多くの報道で言われているのは、日本のものづくりが3Dプリンターでますます発展するという筋書きです。

 確かに日本の得意とする緻密なものづくり、それも精密な部品の製造技術としての応用の道は数多くあるでしょう。私もこの方向性は取りあえずどんどん進めていってほしいと思っています。また進めなければ世界の中で後れを取ることになりかねません。3Dプリンターは日本だけではなく、世界のライバルたちにも恩恵をもたらしているのですから。

 しかし私にはこれらの論調で少々気になることがあるのです。勇ましい掛け声が聞こえています。その多くが日本のものづくりは3Dプリンターというツールを得てますます発展するというものだというものです。本当でしょうか。

 ほとんどの記事は、日本が今まで得意としていたものづくりが3Dプリンターという強い味方を得ることで、さらに磨きがかかりブラッシュアップするというものでです。これで何が不都合なのですかといわれそうですが、私としては少なからず危険な方向性を感じています。その理由には二つあるのですが、詳しく述べていきましょう。

既存技術のブラッシュアップは大事だが

 まず一つ目です。例えば先日、ある報道に3Dプリンターが取り上げられていました。これを例に説明しましょう。

次世代3Dプリンター開発、産官学でIHI・産総研など5年で 造形速度10倍、車の鋳物部品安く
(2013/5/31付日本経済新聞 朝刊)

 この記事は、鋳造技術への応用について書かれています。今までできなかったものができるようになるのではなく、3Dプリンター技術を使うことで鋳造部品が今までより早く安く作れるようになるというものです。

 この記事では鋳造物を取り上げているのですが、これと同様に3Dプリンターに関する多くの報道で取り上げられているのは日本が得意とする部品の製造についてであり、つまりコンシューマ製品製造会社への部品供給というB2Bビジネスにおける日本の優位を加速するというものです。

 確かにこの方向性は間違ってはいないでしょう。国際分業体制、それも東アジアでの分業体制の中で、ここは日本が得意とするところであり、間違っていないどころかこれを推進していかないで放っておけば、韓国や台湾といったキャッチアップビジネスモデルを得意とする国々がその距離を縮めてくるでしょう。なんといっても3Dプリンター技術は日本だけの技術ではないのですから。

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「3Dプリンターは本当に日本の救世主なのか?」の著者

生島 大嗣

生島 大嗣(いくしま・かずし)

アイキットソリューションズ代表

「成長を目指す企業を応援する」を軸に、グローバル企業から中小・ベンチャー企業まで、成長意欲のある企業にイノベーティブな成長戦略を中心としたコンサルティングを行っている。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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