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さらば「バーナンキ・プット」

業績相場への移行で日本株に光明?

2013年6月21日(金)

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 ここまで言い切ったのは、かなりの驚き――。

 米連邦公開市場委員会(FOMC)を終えた19日、会見に臨んだ米連邦準備理事会(FRB)のベン・バーナンキ議長に対し、一種の「潔さ」を感じた多くの市場関係者の間から漏れ伝わってきた言葉だ。

 振り返れば、とどまる所を知らなかった株式相場の上昇基調が急ブレーキを余儀なくされたきっかけ。それもバーナンキ議長による同様の発言。米量的緩和第3弾(QE3)の早期縮小への示唆だ。まだ記憶に新しい突然の株価急反落、「5.23ショック」の前日、5月22日のことだった。

 それから約1カ月の間、この米量的緩和が続くのか、それとも「出口」に向かい始めるのかで、市場の思惑は交錯。世界的に株式相場や為替相場が目まぐるしく乱高下してきた。その答えを今回、バーナンキ議長は明確に提示したことになる。

リスク回避、強まらず

 これまで、バーナンキ議長が進めてきた量的緩和は市場関係者の間で「バーナンキ・プット」と呼ばれ、特に株式相場の“強気派”にもてはやされてきた。この造語は、投資家が保有している現物株の価格が下落した際の損失を限定する役目を果たす、デリバティブ取引の「プットオプション(売る権利)」になぞらえた表現だ。つまり、株安になるような景況悪化の局面で、FRBが積極的に資金を市場に放出してリスクを和らげる様を、議長の名を冠して呼んだものだ。その大がかりなリスクヘッジ手段も今後、役目を終えることを意味する。

 バーナンキ議長は会見で、量的金融緩和策に伴う証券の購入策に関し、「年内に購入ペースを緩めるのが適切と考えている」として、「来年半ばには証券購入を終了させたい」と明言した。

 あまりの明確な言い切り方に、ニューヨーク市場は即反応。米金利の上昇を見込んだドル買いが膨らみ、その直前まで1ドル=95円近辺だった円の対ドル相場は一気に2円程度も急落。その後の東京市場を経て、98円台まで円安・ドル高が加速した。

 この動きは、逆に投資家のリスク回避姿勢を招いて円高・ドル安が加速した「5.23ショック」の時とは正反対だ。今回、市場の警戒心は強まらなかった証左と言える。

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「さらば「バーナンキ・プット」」の著者

松村 伸二

松村 伸二(まつむら・しんじ)

前日経ビジネス副編集長

日刊紙の日本経済新聞、リアルタイム速報の日経QUICKニュース(NQN)、テレビの日経CNBC、週刊誌の「日経ビジネス」と、日経グループの様々な媒体を渡り歩き、マーケット記事を中心に情報発信を続ける。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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