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ネット広告に参入する楽天・アマゾンの強み

「購買情報」でグーグルに対抗

2013年10月4日(金)

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楽天が新しいデジタル広告サービスを発表した。
通販サイトの閲覧履歴や会員情報を使い、効果の高い広告配信を実現する。
米アマゾンも広告市場で存在感を増しており、通販大手が業界の台風の目になる可能性もある。

 「ディスプレー広告を巡る環境がダイナミックに変化し、機は熟した。このサービスは、楽天の新しい主力商品になる」――。

 9月中旬、東京都内で開催されたデジタルマーケティング関連の展示会。楽天で広告事業を統括する菊地雅浩執行役員は、自社ブースで開いた新サービス「楽天DSP」の発表会で、こう強調した。

 ブースの上に吊るされていたのは、「広告も楽天!」と書いた大きなバルーン。発表会は、同社の意気込みに誘われて立ち寄った多くの来場者で溢れかえった。

購買関連データが強みに

 DSP(デマンド・サイド・プラットフォーム)は、デジタル広告の業界でここ1~2年、話題を集めてきたキーワード。一言で言えば、広告主にとって、広告効果を最適化するためのプラットフォームだ。

 「純広告」と呼ばれる従来のデジタル広告は、あらかじめウェブサイトや配信面を決めておき、どのユーザーが訪問してきても基本的に同じ広告を表示する。

楽天は広告分野でも存在感を強める

 これに対しDSPは、配信するサイトや面は複数にまたがる。広告主は「どんなサイトをどんなユーザーが訪れているか」を考慮に入れ、自社にとって効果の高いと思われる場合にだけ、希望の価格で広告を出稿できる。

 DSPを手がけるプレーヤー自体は、既に数多く存在する。しかし、楽天独自の強みは、通販サイト「楽天市場」などで8500万IDもの膨大な会員情報と、購買に関連した閲覧データを保有していることだ。このデータを利用すれば、広告主は性別、年齢、どのような商品カテゴリーに購買意欲があるかなど、細かくセグメント化されたユーザーに広告を配信できる。

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「ネット広告に参入する楽天・アマゾンの強み」の著者

田中 深一郎

田中 深一郎(たなか・しんいちろう)

日経ビジネス記者

日経新聞科学技術部、証券部を経て、2012年4月より日経ビジネス記者。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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