• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

中国建機市場に「PM2.5」の余波

政府の環境対策に身構えるコマツ

2014年1月6日(月)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

 年末年始、中国各地の大気汚染は深刻なものとなった。昨年12月25日には河北省石家荘や陝西省西安で、微粒子状物質「PM2.5」の濃度を示す指数が上限値を上回る水準にまで到達。そのほかの多くの都市でも、過去最悪レベルとなった。

中国では低品質の石炭を燃料とする火力発電が大気汚染の原因の1つとされている(写真:ロイター=共同)

 改善の兆しが見えない中国の大気汚染。その余波は、日本企業のビジネスにも思わぬ形で押し寄せている。

 「中国の炭鉱で使われている鉱山機械の稼働の戻りが遅い」--。コマツの大橋徹二社長はこう打ち明ける。コマツは自社の建設・鉱山機械に搭載する情報収集技術「KOMTRAX」を通じ、顧客に販売した機械の稼働状況をリアルタイムで確認している。中国市場の稼働データに、そんな傾向が見られるというのだ。

 中国では、石炭を採掘する小規模な炭鉱が数多くある。そこでは、他国のマーケットでは使われないような、30~40トンクラスの小型の鉱山機械を使って石炭を掘っているのだ。それらの炭鉱が、政府の環境対策の影響を受け始めている可能性があるというのが、大橋社長の推測だ。

 この現象は、PM2.5が象徴する大気汚染と密接に関係してくる。PM2.5には数多くの原因があるとされる。都市部では、増え続ける自動車からの排ガスがその1つ。そしてもう1つが、石炭だ。硫黄などの不純物を多く含む低品質な石炭を火力発電所や工業用ボイラーで燃やすと、硫黄酸化物が発生する。それがPM2.5となって大気中にばら撒かれるからだ。

コメント2

「ニュースを斬る」のバックナンバー

一覧

「中国建機市場に「PM2.5」の余波」の著者

熊野 信一郎

熊野 信一郎(くまの・しんいちろう)

日経ビジネス記者

1998年日経BP社入社。日経ビジネス編集部に配属され製造業や流通業などを担当。2007年より日経ビジネス香港支局に異動、アジアや中国に関連する企画を手がける。2011年11月に東京の編集部に戻る。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント投稿機能は会員の方のみご利用いただけます

レビューを投稿する

この記事は参考になりましたか?
この記事をお薦めしますか?
読者レビューを見る

コメントを書く

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

定年後の社会との断絶はシニアの心身の健康を急速に衰えさせる要因となっている。

檜山 敦 東京大学先端科学技術研究センター 講師