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2014年、IPOに探る景気のサイン

2014年1月7日(火)

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 2013年は54社がIPO(新規株式公開)を果たし、株式相場の上昇と相まって資本市場は活気を取り戻しつつある。2014年も70~80社の上場が見込まれるが、市場や経済のバロメータとして見るためのポイントをまとめた。

 6割もの上昇を見せた2013年の日経平均株価。アベノミクスの恩恵は疑いようもないが、実際に株式投資を手がけている人ならば、確実に強く印象に残っていることがある。IPO(新規株式公開)市場の活況だ。

 2013年に新規上場を果たした企業は54社(プロ向け市場、REITを除く)。かつて200社を超えた年があったことを考えれば低水準ではあるが、リーマンショックを受けて20社を割り込んだ2009年を底に、4年連続で前年を上回った。

IPO(新規株式公開)件数の推移

 驚くべきは「勝率」で、上場初値が公募・売り出し価格を上回ったのは52社に上った。しかも54社の平均で、初値が公開価格の2倍以上に達している。 昨年は公募・売り出し株をいかに入手するかが運用成績を大きく左右したのだ。とにかく多くの証券会社で口座を開くと言ったテクニックが大きく取り上げられたのも無理はない。

 株式相場の上昇を受けて個人投資家の投資余力が高まり、IPO銘柄に資金が回るようになる。資金調達が容易になると見たベンチャーが上場への意欲を高め、経済の活性化や一段の相場上昇を促していく――。

 このような理想の展開は起こりうるのか。また、仮に起きそうだとすれば、どのようなサインが見えるのか。いくつかの手がかりを探ってみた。

 第1のバロメータは、やはり社数だ。企業が上場を果たすには、相応の利益が必要だし、その前提となる景気が悪くてはハードルが高くなる。

 野村証券公開引受部の倉本敬治次長は「70~80社。70社は超えてくるだろう」という。上場を望む企業の業績が回復しているのに加え、IPO人気が高まった結果、調達額も多めに設定できる。上場後の値動きも、相場全体が活況なら下支えされる可能性が高まる。つまり、上場することの魅力が高まっているのだ。このように、上場数には景気や相場見通しが凝縮される。

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「2014年、IPOに探る景気のサイン」の著者

張 勇祥

張 勇祥(ちょう・ゆうしょう)

日経ビジネス記者

2012年から日経ビジネスの記者。転々と部署を異動してきた器用貧乏。それでも、何とか中国経済はモノにしたいと願う中年記者。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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